マイホームの頭金はいくら？平均の割合と決め方

頭金をいくら用意すればよいかに決まった金額はなく、毎月無理なく返せる額から借りられる金額を出し、物件価格との差を頭金で埋めるのが基本の考え方です。実際に家を買った人は、新築で購入資金の3割前後、中古で4割程度を自己資金でまかなっています。

ただし、貯金を全部頭金に回すのは避けてください。病気や失業に備えるお金を残したうえで、残りを頭金にするのが順番です。

購入資金のうち自己資金は3〜4割が平均

国土交通省の「令和7年度住宅市場動向調査」によると、購入資金に占める自己資金の割合（自己資金比率）は、住宅の種類ごとに次のようになっています。

住宅の種類	自己資金比率
注文住宅（土地を購入して新築）	30.1%
注文住宅（建て替え）	51.5%
分譲戸建住宅	26.7%
分譲マンション	39.9%
中古戸建住宅	38.1%
中古マンション	40.0%

※注文住宅は全国、そのほかは三大都市圏の調査（国土交通省、2026年7月公表）。

この自己資金には、預貯金のほか、親からの贈与や前の家を売ったお金も含まれます。買い替えの人が売却代金を入れると比率は上がるので、初めて家を買う人がこの割合をそのまま目標にする必要はありません。

頭金の金額は家計と物件で変わる

頭金をいくら入れるべきかに、全員に当てはまる正解はありません。収入や家族構成、今の貯金、買いたい家の価格によって、ちょうどよい金額は変わります。

頭金を多く入れるほど借入額が減り、毎月の返済と利息の合計は軽くなります。とはいえ、頭金を貯めるのに何年もかかると、その間の家賃や年齢の問題も出てきます。

頭金ゼロで、物件価格の全額を借りられる住宅ローンもあります。その場合は借入額が増える分、毎月の返済額と総返済額はふくらみます。

そこで、まずは毎月無理なく返せる金額を知り、そこから借りられる額を出す、という順番で考えていきます。

年間の返済額は年収の25%以内が目安

無理なく返すための目安としてよく使われるのが、年間の返済額を年収の25%以内に収めるという考え方です。年収に占める年間返済額の割合を、返済負担率といいます。

たとえば年収400万円なら、25%は100万円です。12か月で割ると、毎月の返済は8万円前後が目安になります。

同じ調査では、実際に家を買った世帯の返済負担率は、いちばん高い分譲戸建住宅でも20.6%でした。25%は上限の目安と考え、家計に合わせてもう少し低く抑えても問題ありません。

返せる額から借入額を出し、差を頭金で埋める

毎月返せる額が決まれば、借りられる金額を計算できます。下の表は、元利均等返済・35年・ボーナス払いなしで計算した借入額の目安です。金利は説明のための仮定で、実際の金利とは異なります。

毎月の返済額	金利1.0%の場合	金利2.0%の場合
8万円	約2,834万円	約2,415万円
5万円	約1,771万円	約1,509万円

※元利均等返済・返済期間35年・金利は期間中一定と仮定。諸費用は含みません。

年収400万円で毎月8万円返す場合、金利2.0%なら借りられるのは約2,415万円です。3,000万円の家を買いたいなら、差の約585万円を頭金で用意する必要があります。

毎月の返済を5万円まで下げたいなら、借入額は約1,509万円です。同じ3,000万円の家なら、頭金は約1,491万円必要になります。

表を見ると、金利が1%違うだけで、同じ月8万円でも借りられる額は約420万円変わります。頭金を決める前に、検討している住宅ローンの今の金利で計算し直してください。

頭金とは別に、登記費用や手数料などの諸費用も現金で用意するのが一般的です。家計全体の準備の流れはマイホーム購入の資金計画から入居までの流れで紹介しています。

生活費の半年〜1年分は手元に残す

貯金を全部頭金に回すと、困るのは家を買ったあとです。

手元のお金がゼロになると、病気や失業、災害で急にお金が必要になったときに対応できません。家を買った直後は、家具や引っ越しの費用も重なります。

傘を持たずに長い旅に出ないのと同じで、もしものためのお金は先に分けておきます。目安は、生活費の半年から1年分です。

今の貯金が少ない人は、先にこの備えを作ってから頭金を貯める順番にしてください。頭金を貯めるあいだの家賃をどう考えるかは、頭金を貯めるべきかと待つコストの記事で詳しく解説しています。

金利や借入条件は月ごとに変わるので、申し込む前に各金融機関のページで最新の内容を確かめてください。