住宅を購入時に地震などの自然災害が発生した場合に備えておくべきこと

住宅を購入後は長期に渡ってご自身とご家族が住むことになります。毎日無事に暮らしていくためにも、自然災害など万が一に備えた対策を行っておく必要があります。特に自然災害は日本に住んでいる限り避けることができません。特に、地震に対する備えのほか、近年では温暖化の影響により台風や大雨が増えており、これらに対する対策も講じておく必要があります。

今回は、住宅購入時に自然災害に対して備えておくべきことを解説します。

ハザードマップで自然災害のリスクを確認する

住宅を購入するにあたって、はじめに自治体や国土地理院が公開しているハザードパップなどを確認して、ご自身の住宅付近の自然災害リスクを確認しておきます。

まだ、住宅を購入する前で検討段階であれば、住宅を建設する予定付近のハザードマップを確認する他、ハザードマップを元に、どこに住宅を建てるかを決めても良いでしょう。

住宅をすでに購入した場合は、必ずハザードマップを確認し、付近の土地がどういった土地なのか、どのような自然災害のリスクが高いのかをしっかりと把握しておきます。

例えば、近くに大きな河川がある場合は洪水のリスクが高いとハザードマップに記載されている場合もあります。その場合は、住宅の1階部分が浸水する可能性が高まりますので、重要な物は2階に設置することやあらかじめ浸水の被害を軽減する措置を講じることができます。

ハザードマップの詳細については2017年7月19日の記事で記載していますので合わせてご覧ください。

住宅内の家具や家電製品に対して耐震補強を行う

日本に住んでいる限り、大なり小なり地震に遭遇します。そのため、住宅購入後は設置する家具や電化製品は耐震補強を行い、揺れが発生しても倒れないように措置を行うことをおすすめします。

背が高い大きな家具はL字金具で固定することや耐震マットで転倒防止策を行います。また、大きな地震が発生した場合、家具の中に収納している書籍や食器などが滑り落ちる可能性もありますので、中のものが飛び出ないような対策をあわせてしておくこともおすすめです。

また、物が増えるとありがちなのが、家具の上に物をおいている場合がありますが、これは地震が来た時に上から物が落ち、下にいた場合怪我をする危険性がありますので、家具の上にはものを置かないように心がけます。また、常に整理整頓を行い、無駄に物を増やさないように心がけておくことも重要です。

避難場所や非常時の連絡手段を確保する

自然災害が発生して避難する事になった場合、家族が全員集合出来るように必ず避難場所を決めておきます。避難場所は近くの公園や学校が自治体から指定されていますので、前述したとおり、自治体が発行しているハザードマップを確認して、最寄りの避難場所を確認します。

また、住宅を購入したばかりなどの場合は、必ず避難場所まで歩いて見て自宅からの距離なども確認しておきます。大きな自然災害が発生した場合、普段歩いて気軽に行ける距離であっても、状況が変わってしまえば移動が困難になる可能性もあります。

また、連絡手段については、自然災害が発生した場合、停電や電話回線が使えない状況になる可能性が高いことに加え、電話などが手中してしまうと、緊急時の連絡の妨げになる可能性もあります。そのため、各通信会社が提供している「災害用伝言板」を利用することをおすすめします。

SNSも連絡手段としては活用できなくもないですが、デマなど多数の情報が混在しているのであまり利用はおすすめしません。また、家族と連絡を取るだけであれば確実に正確性がある「災害用伝言板」が有力であると考えます。

食料品や日用品など緊急時の避難用具を用意

自然災害が発生する、お店が営業できなくなるだけではなく、電気やガス、水道がストップしてしまうことも考えられます。そのため、緊急避難用具を用意して、万が一の場合でも数日は最低限の生活が出来るように備えておく必要があります。

最低でも3日分の食料や飲料水の他、停電に備えて懐中電灯もしくはライト、水道が止まったときに備えた携帯用トイレ、その他、ヘルメットや軍手、ラジオなどがあれば用意でしょう。

緊急避難用具については、Amazonなどのネット通販でも購入できますので、セットで購入しておき直ぐに出しやすいところにおいておくことをおすすめします。

火災保険や地震保険の加入内容を確認する

物理的な対策が完了できれば、後は現在加入している火災保険や地震保険の契約内容を見直します。火災保険については2017年8月16日の記事で詳細を記載していますが、建物だけではなく、家財も補償の対象とすることをおすすめします。また、地震保険については2017年8月12日の記事で記載しているとおり、単独での加入はできず必ず火災保険に付帯する必要があります。

ただし、地震保険は補償内容が火災保険の上限の30～50％のため、不足すると感じた場合は2019年1月25日の記事で紹介したSBIリスタ少額短期保険が提供する地震補償保険「リスタ」を利用することで、上乗せした補償が可能となります。