住宅購入時の自然災害への備え｜最初にやる5つのことをやさしく解説

住宅を購入すると、その家に長い年月をかけて家族と暮らしていくことになります。毎日を安心して過ごすためにも、地震や台風・大雨といった自然災害への備えは欠かせません。とくに日本に住んでいる限り、地震のリスクはどこにいても避けられませんし、近年は大雨や台風による被害も各地で増えています。

この記事では、これからマイホームを買う方・買ったばかりの方に向けて、自然災害に備えて最初にやっておきたいことを、やさしく整理します。むずかしいことはありません。ひとつずつ確認していきましょう。

ハザードマップで災害リスクを確認する

まず最初にやっておきたいのが、自治体や国が公開しているハザードマップで、住まいの周辺の災害リスクを確認することです。ハザードマップには、洪水・土砂災害・津波・高潮などで被害が想定される範囲や、避難場所が示されています。

まだ購入前の検討段階なら、候補地のハザードマップを見て「どこに住むか」を選ぶ判断材料にできます。すでに購入した場合も、近くに大きな川があれば洪水のリスクがあるなど、自宅がどんな土地に建っているかを把握しておくと、「大事なものは2階に置く」「浸水対策をしておく」といった備えにつながります。

複数の災害リスクをまとめて見られる、国土交通省の「ハザードマップポータルサイト（重ねるハザードマップ）」（https://disaportal.gsi.go.jp/）が便利です。詳しくはハザードマップの記事もあわせてご覧ください。

なお、2020年8月からは、不動産の売買・賃貸の契約前に行う「重要事項説明」で、宅地建物取引業者が水害ハザードマップ上の物件の位置を説明することが義務化されています。購入時にはこの説明もしっかり確認しておきましょう。

家具・家電の転倒防止（耐震対策）をする

日本に住んでいる以上、大小さまざまな地震に遭遇します。住まいに置く家具や家電は、揺れても倒れないように固定しておくことをおすすめします。

背の高い大きな家具は、L字金具で壁に固定したり、耐震マットで転倒を防止します。大きな地震では、収納した本や食器が飛び出してくることもあるので、扉開き防止のストッパーなどで中身が飛び出さない対策もあわせてしておくと安心です。

また、家具の上に物を置くと、地震のときに落ちてきてけがをする危険があります。家具の上には物を置かない、日ごろから整理整頓して物を増やしすぎない、といった心がけも立派な防災対策です。

避難場所と連絡手段を決めておく

いざ避難することになったとき、家族が合流できるよう、避難場所を決めておきましょう。避難場所は近くの公園や学校などが自治体から指定されているので、ハザードマップで最寄りの場所を確認します。引っ越したばかりのときは、実際に歩いてルートと距離を確かめておくと安心です。ふだんは気軽に行ける距離でも、災害時は状況が変わって移動が難しくなることがあります。

連絡手段も大切です。災害時は停電したり、電話がつながりにくく（回線が混み合う状態に）なったりします。そんなときは、通信各社が提供する「災害用伝言板」や、NTTの「災害用伝言ダイヤル（171）」「web171」を使うと、家族と安否を伝え合えます。SNSは情報が早い反面、デマも混ざりやすいので、家族との連絡には正確に伝わる災害用伝言サービスを優先しましょう。

非常用の食料・防災グッズを備える

災害が起きると、お店が営業できなくなるだけでなく、電気・ガス・水道が止まることも考えられます。数日は最低限の生活ができるよう、非常用の備えをしておきましょう。

最低でも3日分（できれば1週間分）の食料と飲料水のほか、次のようなものがあると安心です。

• 懐中電灯・ランタン（停電対策）
• 携帯トイレ（断水対策）
• 携帯ラジオ、モバイルバッテリー（情報収集・スマホ充電）
• ヘルメット・軍手・救急セット

防災グッズはセットでも販売されています。買ったら、いざというときすぐ持ち出せる場所に置いておきましょう。食料や水は「使いながら買い足す」ローリングストックにしておくと、いざというときに期限切れになりにくくなります。

火災保険・地震保険の内容を確認する

物理的な備えができたら、加入している火災保険・地震保険の内容も見直しておきましょう。火災保険は、建物だけでなく家財も補償の対象にしておくのがおすすめです（詳しくは火災保険の記事もご参照ください）。

地震による損害は火災保険だけではカバーされません。地震保険は単独では入れず、火災保険にセットで付ける必要があります（地震保険の記事もあわせてご覧ください）。ただし、地震保険で設定できる補償額は火災保険の保険金額の30～50％が上限です。これでは足りないと感じる場合は、別の記事で紹介したSBIリスタ少額短期保険の地震補償保険「Resta（リスタ）」のように、地震保険に上乗せできる保険を検討する方法もあります。

なお、火災保険は近年見直しが続いており、2022年10月以降は契約できる最長期間が5年になりました。契約更新のタイミングで、補償内容や保険料をあらためて確認しておくとよいでしょう。

よくある質問

Q. 何から準備すればいいですか？
まずはハザードマップで自宅周辺のリスクを確認し、避難場所と連絡手段を家族で決めるところから始めましょう。そのうえで、家具の固定・非常用グッズ・保険の見直しを進めると無理なく備えられます。

Q. 地震保険だけに入ることはできますか？
できません。地震保険は火災保険にセットで付ける必要があります。地震保険の補償額は火災保険の30～50％が上限のため、不足分は上乗せの地震補償保険で補う選択肢もあります。

Q. 賃貸から購入に変わると、災害への備えは変わりますか？
持ち家は建物そのものが自分の資産になるため、建物の補償（火災保険・地震保険）が特に重要になります。住宅ローンを組む際は火災保険への加入を求められることが多いので、補償内容をよく確認しましょう。

まとめ

マイホームの購入は、家族の暮らしを守る備えを整えるよいきっかけです。①ハザードマップでリスクを知る、②家具を固定する、③避難場所と連絡手段を決める、④非常用グッズをそろえる、⑤保険を確認する――この5つを押さえておけば、いざというときの安心感が大きく変わります。できることから、少しずつ始めてみてください。

※本記事は2026年7月時点の情報をもとにまとめています。制度や保険商品の内容は変更されることがあります。最新の情報は、国土交通省・各自治体・各保険会社の公式サイトでご確認ください。