住宅購入を検討する場合、物件と予算どちらを先に決めたほうが良い？

人生で最も大きな買い物といわれるマイホーム。住宅購入を考え始めると、つい外装や間取りといった「どんな家に住みたいか」から想像をふくらませ、住宅展示場へ足を運ぶ方が多いものです。ところが、希望と予算が噛み合わず、理想の住宅に出会えないケースは少なくありません。この記事では、後悔しない住宅購入のために、検討を進める手順を順番に整理します。

家計の収支を把握することから始める

住宅購入を考え始めるのは、結婚した、子どもが生まれた、購入予算のめどが立ったなど、人生の節目をきっかけに将来を見据えるタイミングが多いものです。

ただ、節目の時期は何かと出費が重なり、平常時の家計の収支をつかみにくい時期でもあります。住宅ローンを利用して購入する場合、毎月決められた返済額を金利とあわせて長期間払い続けることになります。

だからこそ、出費が集中する節目そのものではなく、生活が落ち着いて普段の家計の収支を把握しやすく、時間に余裕ができたときに検討を始めることをおすすめします。

住宅ローンは毎月の返済が前提になりますので、まず家計の収支を把握し、現在の収入と支出から毎月いくらまでなら無理なく返済できるかを見極めたうえで、次の購入予算の検討へ進みます。

このとき、返済額ギリギリまで充てるのではなく、万が一に備える貯蓄も残せることを前提に、毎月の返済可能額を考えておくことが大切です。

住宅購入は物件を決める前に予算を決める

住宅購入を考え始めると夢がふくらみ、希望の外装や間取りを思い描いてわくわくする方も多いでしょう。その勢いのまま住宅展示場へ出かけ、気持ちが高まって先に物件を決めてしまう——これは実によくあるパターンです。

希望する物件が、毎月余裕をもって返済できる範囲であれば問題ありません。ですが最初は「あれもこれも」と希望がふくらみやすく、結果的に予算を超える高額な物件になりがちです。

無理をして高額な物件を購入すると、ほかの支出を削る必要が出てくるうえ、収入が減ったときに返済が立ち行かなくなる恐れもあります。だからこそ、先に家計の収支を把握し、その収支をもとに毎月いくらまで返済できるかを算出したうえで、購入予算を先に固めます。

住宅ローンの審査では、税込年収に占める年間返済額（返済負担率）が35％以内かどうかが重視され、おおむね30〜35％が一つの目安とされます。ただし審査に通る額と無理なく返せる額は別物で、安心して返し続けるには手取り年収の20〜25％程度に抑えるのが現実的です。まずは住宅ローンシミュレーションで、毎月の返済額の目安をつかんでおきましょう。

毎月返せる額の目安が見えたら、金利だけでなく事務手数料や保証料といった諸費用まで含めて金融機関を比べておくと失敗が減ります。たとえばSBI新生銀行は、保証料・一部繰上返済手数料・一般団信の保険料が0円と諸費用がわかりやすく、所定のがん診断で残高が保障される団信や全疾病保障付団信など保障も手厚いうえ、店舗相談とオンライン手続きの両方に対応しており、有力な選択肢になります（最新の金利・手数料は公式サイトでご確認ください）。

たとえば、いまの家計から毎月7万円まで返済できそうなら、35年返済を前提に金利も加味して、おおよそ3,000万円程度を購入予算の目安として考えられます。返済条件によって借入可能額は変わるため、返済方法もあわせて検討しておくと安心です。

住宅購入以外に将来的に必要となる費用も加味すること

購入予算を決めるときは、収支から返済可能額を割り出すだけでなく、住宅購入以外に将来かかるであろう費用も織り込んだうえで予算を決めることが重要です。

たとえばお子様がいれば教育費がかかりますし、車の買い替え費用、ご自身の老後資金、購入後の住宅の改装費用など、住宅購入後にもまとまった資金が必要になる場面は数多く訪れます。

特に教育費は、進路によっては1,000万円から3,000万円と、住宅購入に匹敵する額が必要になることもあります。住宅ローンの返済額とあわせて、教育費を確保するための予算も同時に見ておくとよいでしょう。住宅ローンの返済と教育費を両立させる考え方は、住宅ローン返済と教育費を両立させるコツで詳しく解説していますので、あわせてご覧ください。

購入可能な予算の範囲内で物件を絞り込んで候補を決める

最終的に物件を決める段階では、毎月の収支と将来かかる費用を考慮して算出した購入予算をもとに、その範囲で物件を絞り込んで候補を決めます。

予算という軸があれば、決めずに漠然と見学して回るのに比べ、効率よく物件を見比べられますし、最終的に物件を決めるまでの時間も短く済みます。

一方で、どうしても譲れない条件があるのに購入予算に届かない場合は、いったん購入を延期し、頭金をある程度ためてから、あらためて検討し直すことをおすすめします。

金融機関は「金利＋諸費用＋団信」で比べる

購入予算の目安が決まったら、最後は借入先選びです。住宅ローンは金利の数字だけで決めてしまいがちですが、事務手数料や保証料などの諸費用、そして団信（団体信用生命保険）の保障内容まで含めて総額で比べるのが失敗しないコツです。比較の観点を整理すると次のようになります。

比較の観点	見るポイント	SBI新生銀行の場合
金利	変動か固定か、優遇条件の有無	変動金利は低水準とされ、SBIハイパー預金プログラムでさらに金利優遇を受けられる
諸費用	事務手数料・保証料・繰上返済手数料	事務手数料は定率型（2.2％）と定額型から選べ、保証料・一部繰上返済手数料は0円
団信・保障	死亡保障に加えどこまで備えられるか	一般団信に所定のがん診断保障、さらに全疾病保障付団信も用意
手続き	対面相談かオンラインか	店舗での対面相談とオンライン手続きの両方に対応

このように、SBI新生銀行は金利の競争力に加えて、諸費用のわかりやすさや保障の手厚さ、相談手段の選びやすさがそろっており、はじめての住宅ローンでも有力な選択肢になります。最新の金利・手数料・適用条件は変わることがあるため、必ず公式サイトで最新情報をご確認ください。

住宅購入の予算でよくある質問

Q. 頭金はどのくらい用意すればよいですか？
A. 一般的には物件価格の1〜2割が一つの目安です。頭金が多いほど借入額と総返済額を抑えられ、審査でも有利に働きやすくなります。たとえばSBI新生銀行では、物件価格の90％以内（頭金1割以上が目安）の借り入れで優遇金利の対象となります。無理に頭金を厚くして手元資金が不足しては本末転倒なので、貯蓄を残せる範囲で考えましょう。

Q. 返済負担率はどのくらいに抑えるべきですか？
A. 審査では税込年収に占める年間返済額が35％以内かどうかが重視され、おおむね30〜35％が目安です。ただし安心して返し続けるには、手取り年収の20〜25％程度に抑えるのが現実的です。

Q. 物件と予算は、どちらを先に決めるべきですか？
A. 予算が先です。先に物件に気持ちが傾くと予算オーバーになりがちで、後から返済が苦しくなる恐れがあります。家計の収支から毎月返せる額を把握し、購入予算を固めてから物件を絞り込みましょう。

Q. 変動金利と固定金利、どちらが安心ですか？
A. 一長一短です。将来の金利上昇に備えて返済額を固定したいなら固定金利、足元の低金利を活かしたいなら変動金利が向きます。SBI新生銀行は変動金利が低水準とされており、迷う場合は店舗・オンラインのどちらでも相談できます。最新の金利水準は公式サイトでご確認ください。