住宅ローンは勤続年数が少なくても借りられる？【マイホーム購入】

年齢が若く就職をしたばかりであったり、転職してまだ数年という場合にもマイホーム購入で住宅ローンを申し込みたいことがあります。
金利が低いうちに購入すれば、毎月の家賃と同じように支払いながらマイホームが持てるのではないかと考えたりする人も多いでしょう。

そこで気になるのが勤続年数です。まだ働きだして短く、勤続年数が少ない場合でも住宅ローンは借りることができるのでしょうか？

住宅ローンの申込みの際に必要な審査について

住宅ローンを組む時には必ず審査を受けなくてはなりません。
審査は、その人がしっかり住宅ローンを返済して行けるかどうか？という事を見極めるために必要なものなのです。

住宅ローンの審査にはいくつか項目があります。
年齢・年収・返済負担率・債務状況や返済履歴・健康状態・担保評価などですね。
実際のどの項目を審査するのかということは、金融機関は公開していませんから、自分自身で審査に通りやすいように対策しておくことは大切です。

例えば、複数のローンを組んでいると返済負担率が高くなってしまうため、整理するなり新規でローンやリボ払いをするのはやめましょう。
また、返済中の借り入れの滞納や遅延があるのは最も審査に落ちる原因となるため、支払いは遅れないようすることです。

そして今回の本題となる「勤続年数」も、審査項目の中に入っています。
これは自分で何とかできるわけでもないため、短い方は住宅ローンが借りれないかと不安になるでしょうし、実際審査に落ちたという方もいるでしょう。

勤続年数が少ないと審査に落ちてしまう理由

勤続年数が審査の項目となっている事には理由があります。

勤続年数が何十年とある場合はその会社を辞める可能性は少ないのですが、これが数か月や1年、2年の場合は仕事が合わず辞めてしまう可能性があるからです。
住宅ローンを提供している金融機関としては、退職や転職をしてしまったことで返済が滞ってしまうと困るわけです。

貸し倒れになるリスクは極力避けたいと考えるため、勤続年数が短い方は審査に通さないことがあるのです。

住宅ローンの審査における勤続年数は、3年以上・その後5年・10年と上がっていくにつれて有利になっていきます。一般的には、3年を目安にしてそれより短いと審査に落ちる可能性が高いと言われています。

勤続年数が短くてもOKの住宅ローンもある！

ですが、中には勤続年数がまだ1、2年だけれど住宅ローンを組みたいという人もいますよね。住宅ローンの審査項目は金融機関によって異なりますので、勤続年数が少なくても組む事ができる住宅ローンを探してみましょう。

勤続年数が少なくても申し込めて人気が高い住宅ローンに、フラット35があります。
フラット35は、金融機関が住宅金融支援機構と提携して提供しているローンで、代理販売をしているようなシステムになっています。

最初の審査は通常の住宅ローンと同様に金融機関が行いますが、貸し倒れのリスクを背負う必要がないため、甘い審査となっています。提供元の住宅金融支援機構による審査は、物件に関する項目しかしないため、勤続1年の方でも審査に通る可能性があるわけです。

ただし、フラット35の場合は住宅金融支援機構の条件い適している物件でしか利用ができません。また、一般の住宅ローンで加入条件となっている団体信用生命保険も任意加入であり、加入するには有料となりますから、万が一のことがあった場合の保障についてもよく考える必要があります。