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住宅を高く売却するために確認しておきたい4つのポイント

諸事情により住宅を売却したいと考えた場合、中古住宅として売却することになります。近年では都心部の一部で土地の値上がりなどで購入時より高い金額で売却できたという声も聞かれますが、ほとんどのケースでは、ご自身が購入した住宅価格を上回る金額で売却することは不可能に近いといえます。

ただ、売却益は期待できなくても、理由を問わず売却するにはできるだけ高い金額で売却したいものです。今回は、住宅を売却する際にできるだけ高く売却するために確認しておきたいポイントをお伝えいたします。

住宅の売却価格が決まる要素

住宅を売却する際に、売却金額が決まる要素としては、一般的な住宅の場合はやはり物件そのものの状態が多くを占めます。また、土地相場の状況にも左右されると言えます。

物件そのものの状態(価値)

一般の居住用住宅の場合、多くが木造や軽量鉄筋構造などで建てられている物件となりますが、低コストである反面、経年劣化や老朽化の進行具合も早くなってしまいます。特に、木造住宅の場合は早くても10年ほどで伽陀が目立ってくる場合も多いです。

ただ、居住用住宅の場合、あくまでも自分たちが住むという前提であるため、ちょっとした不具合を放置しているというケースも珍しくなく、時期が経過すると不具合が更に大きくなっているということも考えられます。

そのため、いざ住宅を売却した時に、放置していた不具合が深刻化していたため安い金額でしか売却できないケースもあります。

土地の相場による状況

一般的な居住用住宅の場合は、多くのケースでは相場による変動を利用して売却益を得ることは難しいといえますが、土地相場の変動といった相場の状況によっても売却価格が決まります。

1980年台のバブル景気の時は、土地の値上がり神話が盛んであったことから個人でも土地を中心に不動産の取得ブームとなった出来事は記録に新しいですが、近年でも景気回復基調にあることで経済活動が活発化しており、その需要も増えていることから一部の都心部では土地の価格が値上がりしています。

一般的な居住用住宅でも、駅から近く、都心部からの交通アクセスが良好な場所で、需要が高くなっている地域は土地の価格の上昇が見られます。

住宅で発生した不具合は可能な限り修繕を行い価値を維持する

先程お伝えしたとおり、住宅の売却金額が決定される要因としては、やはり物件そのものの状況が大きいと言えます。

そのため、将来的に住宅を売却する可能性の有無に関わらず、発生した不具合についてはそのままにすることなく、可能な限り修繕を行い、常に良好な状態で使えるように維持し、価値を下げないことが重要となります。

小さな不具合をそのままにしておくと、後になって症状が大きくなり、修繕に多額な費用も発生することになりますので、日頃から定期的なメンテナンスを実施することをおすすめします。

住宅を購入前であれば立地も考慮する

住宅を購入前の方であれば、居住用住宅として購入する場合は、売却時のことまであまり考えないかと思いますが、将来何かしらの事情が発生して住宅を売却しなければならないケースも考えられます。

そのため、住宅購入前の方であれば、できるだけ需要が一定以上確保できる立地を選ぶことも、後々売却することになった場合、買い手がすぐに見つけられやすいことに加え、価格の大幅に下がることも抑えられると言えます。

特に居住用住宅の場合は、駅に近いといった立地に加え、周辺の住環境についても考慮されやすいポイントといえます。2017年10月9日の記事で解説しているチェックしておきたい周辺環境のポイントに合わせて物件選びをしてみるのもおすすめです。

住宅を売却する際は複数の不動産会社に見積もりをとってみる

最後に、住宅を売却する事になった場合、不動産会社に売却価格がいくらになるのかをお見積りをお願いすることになります。

不動産の売却については、手続きがいろいろと面倒になることから、どの不動産会社でも見積もりはあまり変わらないだろうと思い込み、知っている不動産会社1社だけにお見積りをお願いして売却の手続きを依頼するケースもありますが、実は、不動産会社によって見積り金額は様々で500万円程異なるケースも多いです。

不動産会社は、地域ごとに得意不得意があることから、あまり馴染みが無い土地であれば弱気の見積もりを提示することもあります。そのため、複数見積をお願いすることで、以外と高い金額を提示してくれる不動産会社が見つかることもあります。

ただ、最終的にお願いする不動産会社を決める場合は、単純に金額が高いだけではなく、近隣の地域での売却実績の有無や査定金額の根拠を納得できる形で説明してもらえる不動産会社を選ぶことをおすすめします。

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