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近年話題となってるローコスト住宅とは何か?その概要と特徴を解説

近年、ローコスト住宅という単語を耳にする機会が増えています。名前から想像できる通り「低価格住宅」という意味ですが、ご自身の住宅を安く建てることができるなど、予算を抑えることができます。ただし、住宅をどういった手法を使って安く建てているのか気になる方も多いかと思います。

今回は、ローコスト住宅の特徴と概要を解説します。

ローコスト住宅は1,000万円程度と低価格で建てられる住宅

近年、耳にする機会が増えている「ローコスト住宅」は、低価格で建てられる住宅のことです。

通常住宅会社や工務店などに注文住宅の建設を依頼することに加え、新築の建売住宅を購入するとなると、3,000万円程度の費用が必要になります。

一方で、ローコスト住宅を利用して住宅を建てた場合、1,000万円程度で住宅を建てることが可能となり、一般的な住宅会社や工務店に依頼するのと比べると、3分の1程度の費用で住宅を建てることができます。

これまでの住宅市場は、先祖代々の土地に建てた家を建て替える場合や追加で建物を建設する場合などに限られていましたが、核家族化により、別の場所に住宅を建設する動きが増え住宅市場は拡大しますが、バブル崩壊後、景気が悪化などにより、収入の減少していることや、住宅取得の年齢が遅くなったなどの理由で予算を抑えて住宅を取得したいという需要が広がっています。

ローコスト住宅は材料費や人件費などを削減して低価格を実現

ローコスト住宅は、価格が安いだけで品質は悪いのではないかと疑われることもしばしばありますが、住宅の品質を下げて価格を抑えているわけではなく、材料費や人件費、住宅設備、広告宣伝費など、無駄な部分を削減するなどして、低価格で住宅を提供できるように工夫されています。

1.材料費

材料費は、住宅を建設する上では欠かせない費用となりますが、材料を仕入れる場合において独自の経路で仕入れることや、予め、使う材料をどの家でも使えるように規格化して種類を限定しておき、量産をしやすくすることで、価格を抑えることもしています。

また、建設する住宅についても、シンプルな間取りや建物形態にすることで、特殊な設計や加工などを減らすことで材料費の削減にも努めています。

2.人件費

人件費については、まず住宅を建設するために大工さんなど職人に工事を依頼することになりますが、1.材料費で説明したとおり、予め、材料の種類を限定的にするなどして量産して、現地で特別な加工などを行うことなく直ぐに組み立てられる状態にすることで、職人の労力を減らすことで人件費を抑えることもできます。

また、職人だけではなく、会社側としても営業を不動産会社に委託するなど、事務的な人員を削減するなどして人件費を減らす努力をしている会社もあります。

3.住宅設備などにかかる費用

住宅の中に設置する設備などにかかる費用についても工夫して削減します。例えば、台所設備であれば、できるだけ費用が安いメーカーから調達する、もしくは、少し台所の面積を小さくすることで、台所設備の導入費用を抑えることができます。

また、設ける部屋数を少なくすることで、部屋の中の照明設備や電源設備、扉や窓の数などを減らすなどして費用を抑えることもできます。

4.広告宣伝費

ローコスト住宅は大手の住宅会社や工務店に比べて、小規模の住宅会社が提供している場合が多く、知名度的には低い会社も多いのが事実です。

大手の住宅会社や工務店などは、テレビなどを使って広告宣伝を大きく行っている場合も多いですが、ローコスト住宅を提供している住宅会社の場合、テレビでの宣伝はあまり行わず、不動産会社に営業を委託する、地域の出来事などを記載した地域情報誌に広告を乗せる、新聞折り込みやポスティング・チラシなど紙ベースの宣伝活動を行うことで広告宣伝費を抑えている特徴があります。

長期的に使うには慎重に検討する必要がある

ローコスト住宅は、住宅建設の費用などを抑えるなどしてある程度の品質を維持した形で低価格化を実現した住宅ですが、長期的に良質な住宅を求めている場合は、慎重に検討する必要があると言えます。

ローコスト住宅は、建築基準法に基づいて最低限の基準については満たしていますが、耐久性や耐震性などを求める場合は、低価格である以上、性能には劣る場合も考えられます。

近年では、長期的に活用できる住宅市場を形成するために、耐久性や耐震性を満たす住宅に補助金を支給する、金利を優遇するなどの措置を行っています。また、自然災害などが多発している昨今では、住宅建設においてもそれらの対策が求められています。

さらに、ローコスト住宅は、住宅の保証についても大手と比べて短いケースもある他、途中で企業の倒産といった可能性もありえますので、価格だけではなく、保証面などについて、ご自身のニーズを踏まえて総合的に検討する必要があると言えそうです。

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