単身者向け賃貸併用住宅の特徴を徹底解説

賃貸併用住宅を検討している場合、ファミリー向けと単身者向けの賃貸住宅のどちらかを選ぶ必要があります。ご自身の予算と賃貸経営方針に基づいて、それぞれのメリットとデメリットをしっかりと把握した上で選択する必要があります。

前回の記事では、ファミリー向け賃貸併用住宅の特徴について紹介しました。今回は、単身者向け賃貸併用住宅の特徴を見ていきたいと思います。

限られた土地と建物で多くの入居者を収容できる

単身者向け賃貸併用住宅の特徴としては、限られた土地と建物で多くの入居者を収容できることにあります。

単身者向けの場合、多くの部屋を必要としないため一部屋だけで十分なケースも多いです。そのため、土地や建物が限られている場合でも、ファミリー向けであれば最低2部屋から3部屋必要になるケースを考えると、部屋を狭くすることで入居者を増やすことができます。

そのため、同じファミリー向けと単身者向けで同じ土地や建物の広さでも、単身者向けの方が多くの家賃収入を得ることに期待できます。

家賃収入が高く利回りも期待できる

単身者向けの賃貸併用住宅では、先程も述べましたが限られた土地と建物でも多くの入居者を収容できますので、多くの家賃収入を得ることが可能になります。

ファミリー向けの賃貸住宅で1家族に3部屋貸し出した場合でも、1入居者分の家賃収入しか得られません。一方で、単身者向け賃貸住宅であれば、3人にそれぞれ3部屋貸し出すことができますので、3入居者分の家賃収入が得られますので、多くの家賃収入が期待できます。

また、単身者向け賃貸住宅は、ファミリー向けとくらべても設備などのメンテナンスにかかわるコストも低いため、維持コストも低く抑えることができます。そのため、限られた土地と建物でも利回りを高く確保でき、効率的な賃貸経営が可能になります。

利便性が良い立地であれば次の入居まで早い

単身者向け賃貸併用住宅は、入居者が退去した後、次の入居者が決まるまでの期間が短めである傾向にあります。特に、駅に近い場所やスーパーマーケットやコンビニエンスストアなどの商業施設が付近にある利便性が良い立地であればあるほど、次の入居者が決まるまでの期間が短くなると言えます。

ファミリー向けの場合は、立地の利便性以外にも、共働きであれば両者の勤務先へのアクセス、子供がいれば学校の関係など、物件を探す上で考慮すべき基準が多岐に渡っており、入居者として物件を決める時間も長くなるため、その分、入居者が退去した後は、次の入居者が決まるまで長くなる傾向にあります。

単身者であれば、基本的には勤務先や学校などへのアクセスや生活の利便性など、物件を決めるための考慮する基準が少ないため、一度良いと思った物件はすぐに契約に結びつく傾向にあります。

賃貸物件の設備の修繕や維持費用が安い

単身者向けの賃貸物件では、設備の修繕や維持費用といったコストが安く抑えられるメリットもあります。

単身者向けの場合、ファミリー向けの賃貸物件とは異なり多くの設備を必要としないため、その分コストを抑えることっができます。また、入居者が退去した後のクリーニングなど原状回復費用についても、部屋数が1部屋程度であるため、原状回復費用もファミリー向けと比べて、安く抑えることができます。

単身者向けの場合は、電気やエアコンの設置を行うことも多いです。その場合、故障や不具合、破損などが生じた場合、修繕費用が発生することもあります。部屋数が多くなると、その分の修繕費が発生してしまいコスト負担が重くなる場合もありえますので、部屋数と設置する設備にかかわる修繕費などのバランスを考えながら検討する必要があります。

入居期間が短めである

単身者向け賃貸併用住宅の大きなデメリットとしては、1回あたりの入居期間が短めであるといえます。

入居者が学生である場合は、卒業によって退去することが考えられます。独身の社会人であれば転勤や結婚などのライフイベントの変化によって退去することが考えられます。一方で、ファミリー向け賃貸物件の場合は、子供の学校のことや夫婦の仕事のことなどひとりひとりの都合があるため、入居期間は長めとなります。

単身者向け賃貸住宅は、限られた土地と建物で多くの入居者を収容でき利回りが高いというメリットはありますが、入居者の入れ替えが激しくなると、家賃収入が不安定になることも考えられます。

そのため、単身者向け賃貸併用住宅を立てる場合は、立地は十分に検討することに加え、入居者の募集が得意な不動産仲介業者に募集をお願いするなどの工夫が必要になります。

入居者の質が低下する

単身者向け賃貸併用住宅のデメリットとしては、ファミリー向け賃貸物件と比べて入居者の質が低下してしまうデメリットもあります。

例えば、ゴミ出しのマナーが悪い、夜中に音楽などの騒音、友達と騒ぐ、家賃の未納といったことが考えられます。逆に、ファミリー向けであれば、同じ部屋に複数の人が住むため、必然と互いが気持ちよく暮らせるように子供に注意を促すなど、自らがマナーを徹底していくという傾向となります。

単身者向けの賃貸経営をするにあたり、入居者の事前審査を厳格化することに加え、ゴミ出しのマナーの徹底や室内でのマナーの徹底などを通知しておくことが重要です。