ファミリー向けの賃貸併用住宅の特徴を徹底解説

賃貸併用住宅を立てる場合、ファミリー層をターゲットにした賃貸住宅と単身者向けの賃貸住宅を選ぶことができますが、実際に建てるとなると、両者のメリットとデメリットをしっかりと把握した上で選択する必要があります。

今回は、賃貸併用住宅の検討をしている方に、ファミリー向けの賃貸住宅のメリットとデメリットを紹介します。

ファミリー層向け賃貸併用住宅のメリット

1.入居期間が長い傾向にある

ファミリー層向け賃貸併用住宅のメリットとして、一番にあげられるのが入居期間が比較的長い傾向にあることです。ファミリー層では夫婦と子供がいる世帯が大半であることから、子供の学校の関係など頻繁に引っ越すとこができません。入居期間が長いため、家賃収入が安定して入ってくるメリットがあります。

2.十分な間取りと広さを提供する必要がある

ファミリー向けの賃貸併用住宅を立てる場合は、十分な間取りと広さを提供する必要があります。夫婦2人で住むのであれば2DK、2LDK、夫婦2人と子供がいる世帯であれば3LDKが良いでしょう。

そのため、ファミリー向けの賃貸併用住宅を立てる場合は、ファミリー層が快適に暮らせるように、あらかじめ広い土地と建物をたてる必要があることから、その分、予算を多めに確保する必要があると言えます。

3.ファミリー同士での交流も可能

ファミリー向けの賃貸併用住宅を建てた場合、同じファミリー同士での交流が可能になります。例えば、親同士での交流であったり、同世代の子供同士の交流などが生まれることがあります。

そのため、日常生活上の情報交換や学校や教育上の情報交換が可能になるなど、ファミリー同士互いに支え合いながら生活できるメリットが生まれ、地域活動にもプラスになります。

賃貸併用住宅を経営する側としても、ファミリー世帯の生活をサポートする立場にもなりますので、互いによりよい関係を構築し易いといえます。

ファミリー向け賃貸併用住宅のデメリット

1.退去後、次の入居者が決まるまで期間が長い

ファミリー向けに賃貸住宅を供給する場合、入居が決まれば、その後の入居期間は長くなる傾向にありますが、転勤などで残念ながら退去となった場合、次の入居者を探す必要があります。ただ、ファミリー向け賃貸住宅では、次の入居者が決まるまでの期間が長くなる傾向にあります。

ファミリー世帯では、夫婦それぞれの職場への利便性や生活上のこだわりを考慮して賃貸住宅を探すことに加え、子供がいる世帯であれば子供の教育のことも加味した上で賃貸住宅を探す必要があります。そのため、周囲に学校の有無に加え、教育施設や公園など子供が学んで遊べる施設が揃っていることも重要視されます。

できるだけ、入居者を素早く確保し長く住んでもらうには、2018年1月14日に紹介したファミリー向け賃貸併用住宅の最適な立地のポイントに見合った立地を探すことが良いでしょう。

2.維持修繕費などが高めである

ファミリー向け賃貸併用住宅は、土地と建物を広めに確保する必要があることから、その分維持費や修繕費などが高額になる傾向にあります。

例えば、入居者が退去した場合、ファミリー向けの物件は部屋数が2DKや3LDKなど多くなります。その分、清掃や修繕する場合の部屋数が多く、その分コストが高くなります。

また、ファミリー世帯では入居期間が長めとなりますので、室内の設備なども老朽化したり不具合が生じていることもあり、修理や場合によっては買い替えといった対応も必要になることもあります。

3.利回りが低い

ファミリー向け賃貸併用住宅の経営上のデメリットとしては、家賃収入から必要経費を差し引いた利回りが低くなる傾向にあることです。

単身者向けの賃貸住宅であれば、1部屋だけで多くの家賃を得ることができますが、ファミリー向け賃貸住宅は部屋数分の家賃を得ることは難しく、家賃設定も相場に合わせて設定する必要があり、投資効率としては低いといえます。また、先程紹介した維持修繕費も多く発生することから、多くの支出も発生しますので、どうしても利回りは低下してしまいます。

4.入居期間の見通しができない

ファミリー向けに賃貸住宅を供給する場合、入居期間の見通しがしづらいことにあります。単身者向けであれば、学生が住んでいる場合は卒業の時期、新社会人が入居した場合は結婚などのライフイベントが大まかに把握できることから退去時期をある程度予測することができます。ただ、ファミリー世帯は入居期間が長めになる傾向にありますが、突然の転勤やマイホーム購入など入居期間の予測は困難です。

ただし、入居者と常に何かしらの交流があった場合は、入居中に関する事や生活上の変化など何かしらの情報を得ることができます。そこから、今後の入居期間を大まかに予測することで、早めに次の手を打つことができます。そのため、単純に友達としての付き合いだけではなく、賃貸経営を安定的に行うためにも、入居者との交流は積極的に行うことが望ましいといえます。