住宅ローンを利用してマイホーム購入を検討する際、周辺の賃貸相場を調べておくことをお勧めします。
もし将来的に、不景気やリストラなどで年収が下がってローン返済が厳しくなったら、マイホームを賃貸に回す事で住宅ローンの破綻を回避できる場合があるからです。
ただし、賃料収入が返済額を上回らなければ意味がありませんので、「高く貸せるかどうか」がポイントになってきます。
高い賃料収入を得るには、立地が最重要ポイント！
賃貸の需要が減少傾向にある地方に比べると、三大都市圏や地方でも中核となる都市部の物件では比較的需要が安定しています。
そんな需要が見込めるエリアの物件ならば、仮に年収が下がって住宅ローンの返済が困難になっても、賃貸に出して住宅ローンに充当するというテクニックが使えます。
自分はといえば、賃料の低いアパートを借りたり、実家に同居させてもらうのです。年収が軌道に乗るまでは、これがマイホームを手放さずに済む有効な方法といえます。
一方、地方など需要が弱いエリアでは、賃料が住宅ローンの返済額に届かなかったり、借りる人自体が見つからない場合があります。建物がどんなに立派でも、エリアで需要は変わります。
マイホーム購入も見方を変えれば不動産投資とも言えます。資産価値の低いエリアで高額な物件を購入してしまうと、貸すに貸せず、売るに売れずどうにもならないという事もあるのです。
地方はますます人口が減っていく
今後も都市部に人口が集中する流れは続くでしょう。昔から「職があるところに人は集まり、人が集まるところに仕事が集まる」と言われており、地方の人口は、特殊要因を除いては減少傾向と考えざるを得ません。
人口が減少すると、産業や娯楽、生活サービスなどが減ることにつながり、そのエリアに住宅を購入する方が減っていきます。すると、都市部では選択できた住宅ローン破綻の回避策も、地方ではほとんど無い状態となるため、破綻を待つ以外に方法がなくなってしまいます。
誤解しないで頂きたいのは、地方の物件を購入するのがいけないと言うのではなく、万が一の事態になった時に、需要が少ないために売却や賃貸に回しても、ローン返済の保全ができない危険性が高いということなのです。
まとめ
特に新築物件の見学では、マイホームが欲しい気持ちが割り増され、冷静さを失ってしまいがちになります。
幸せになるために購入するのではなく、住み続けることが幸せではないかと思います。
地方でマイホームを購入する場合は、自己資金は多めに、住宅ローンはできるだけ少なめに考える必要があります。加えて、一戸建てなら必要以上に床面積の大きい建物は選ばない方が賢明でしょう。
