マイホーム購入を考え始める時、専門の書籍やインターネットなどで成功談や失敗談を見てから始動する方もいらっしゃるのではないでしょうか。従来からその手の情報は多く公開され、マイホームを検討される方の一助になっています。
さてここ数年、マイホーム購入を投資活動の一環として指南する情報が公開されるケースが増えてきました。
これは、最近の個人向け不動産投資の流行を、マイホームに派生させた情報商材とも言えるのですが、実態はどうなのでしょう？
マイホーム投資で成功している人が現実に存在する？
不動産価格は景気や地域要因によって変動します。
2020年開催の東京オリンピック・パラリンピック開催決定後、おもに商業地の地価は上昇に転じています。
東日本大震災後は、宮城県石巻市が地価上昇率全国1位になりました。北陸新幹線の金沢開通後には、同駅周辺の不動産取引価格が急上昇しています。
では、同じ不動産でもマイホームはそれらの要因で変動するのでしょうか。答えは条件付で“イエス”です。
その条件とは、上昇する要因が発生する前に購入していること。
そして、駅など中心街の近隣であることが挙げられます。
分かりやすく言うと、「中心部の築浅中古マンション」を「景気が悪い時」や「プラス要因が決定する前」に購入していることと言えます。
そして、そういう条件に合致した方は価格上昇後に売却すればかなりの確立で売却益が得られるでしょう。
世の中のほとんどはマイホーム投資は成功しない！
前述のような地価上昇要因が決定してから、上昇が見込まれると想定して人気エリアの物件を購入しても、時すでに遅しというのが結論です。さらに、以下のような物件は投資対象としては不向きと言えます。
①マンション（特に郊外の物件）
②新築マンション（特に郊外、一部中心物件）
③一戸建て（新築・中古、中心・郊外問わず）
新築物件は、売主会社側の利益が計上されているため、購入と同時に3割程度下落しますから、仮に値上がりしても購入価格には及ばないのが通常です。
1990年前後や2000年代前半のような時勢の特殊要因があれば可能性はありますが、どちらの時期も好景気はある日突然止まりました。
多くの不動産関連企業が倒産し、麻生総理が「100年に一度の不況」と発言されたのを覚えている方も多いと思います。
マイホーム投資を「狙って」実行するのは難しいというのがお分かり頂けましたでしょうか。
マイホームの目的はあくまで居住であるということを念頭におくべきと思います。
もしそれでも、マイホーム投資を実践したいという方は、2020年以降、明確な地価下落傾向に転じてから3年後以降に中心部の築浅中古マンションを購入し、明確な上昇要因が判明してからじっくり売却するという方法になるでしょう。今年（2015年）から約10年後です。その頃は、家族や生活環境もガラリと変わっていると思いますよ。
