リノベーションで失敗する原因とは？業者選び・築年数・資金計画の注意点

新築と比べて予算を抑えられる魅力から、リノベーション住宅を検討する方が増えています。

ハウスメーカーや不動産会社がリノベーションした物件を購入したり、中古マンション・一戸建てを買って内装や水回りを一新し、見た目や機能を新築並みにリニューアルしたり――選択肢はさまざまです。

そんな魅力の多いリノベーションですが、人気の影で失敗事例も増えており、なかには深刻なトラブルに発展するケースも報告されています。トラブルを避けるには、どうしたらよいのでしょうか。この記事では、はじめてリノベーションを考える方に向けて、つまずきやすいポイントをやさしく解説します。

リフォームする前に建築された年を確認しよう！

中古住宅のリフォームは、その建築された年によって、施すべき工事内容が変わることがあります。これまで何度か、住宅の性能に関する法令基準が引き上げられてきたためです。

代表的なのが、1981年の耐震基準、1998年の省エネ基準、2003年の換気性能に関する基準です。これらの年より古い住宅は、それぞれの性能をアップさせるリフォームを前提に考える必要があります。

たとえば、1981年以前なら柱や筋交いを増やす耐震リフォーム、1998年以前なら断熱材や複層ガラスの導入、2003年以前なら24時間換気システムの工事などが挙げられます。築年数の目安を表に整理しておきましょう。

建築された年の目安	関係する基準	検討したいリフォームの例
1981年（昭和56年）以前	耐震基準（旧耐震）	柱・筋交いの補強など耐震リフォーム
1998年以前	省エネ基準	断熱材の追加、複層ガラスの導入など
2003年以前	換気性能（シックハウス対策）	24時間換気システムの設置など

※どの工事が必要かは、建物の状態や図面によって異なります。購入前にホームインスペクション（住宅診断）を受けると、必要な工事の見当をつけやすくなります。

残念なリノベーションの大半は業者側に問題がある！

リフォームの失敗事例を見ていくと、「希望どおりの仕上がりでない」「建て付けが悪い」「違うものを設置された」「工事完了前に支払いを請求された」「打ち合わせに毎回遅れる」といった、業者側の姿勢を問題視するコメントが多く見られます。

依頼する側からすれば、「プロなのにその程度のこともできないのか」と感じるのは当然でしょう。では、なぜそうした残念な業者が一定数いるのでしょうか。

背景のひとつが、リフォーム・リノベーション工事は参入のハードルが低いことです。建設業法では、請負金額が一定額未満（おおむね500万円未満）の軽微な工事は建設業の許可がなくても請け負えるため、新規業者が次々と参入し、なかには十分な知識がないまま施工する業者もいる、というのが実態です。

また、大手メーカーの下請けしか経験がなく、個人のお客さまへの進め方に不慣れな業者もいるため、すれ違いからトラブルになることもあります。

なるべく実績のある業者に依頼する。そうでない場合は記録を残す

大手業者なら必ず安心とまでは言えませんが、少なくとも個人客との進め方には慣れているはずです。地場の工務店などと比べると多少金額は高くなりがちですが、その分だけ保証やメンテナンスが充実していることもあります。

業者選びでは、国の仕組みを判断材料にするのもおすすめです。国土交通省には、要件を満たすリフォーム事業者団体を国が登録・公表する「住宅リフォーム事業者団体登録制度」があり、登録団体の構成員は相談窓口の設置や研修などの取り組みを行っています。また、工事に欠陥（瑕疵）があった場合に補修費用などをカバーする「リフォーム瑕疵（かし）保険」に加入している業者を選ぶと、万一のときの備えになります。これらは消費者が安心して業者を選ぶための仕組みなので、詳しくは国土交通省などの公式サイトで確認してみましょう。

もし、そうした実績の確認が難しい業者に依頼するのであれば、「打ち合わせ記録」を残すことが重要です。

仕様を選ぶときの品番やカラーなどは、後で「言った・言わない」とならないよう、記録に残して双方がサインします。

また、契約書に書かれている工事金額・支払い時期・施工ミスがあった場合の措置などの重要項目は、あらかじめ確認しておきましょう。内容に疑問を感じたら、契約を延期してでも納得のいく説明を求め、その内容も記録に残しておくと安心です。

リノベーションの資金計画も早めに考えておこう

リノベーションでは、「物件価格＋リフォーム費用」をどう用意するかも大切なポイントです。中古住宅の購入費とリフォーム費用をまとめて借りられる「リフォーム一体型」の住宅ローンや、性能向上リフォームを行うことで【フラット35】の金利が一定期間引き下げられる「【フラット35】リノベ」といった選択肢もあります（要件や金利引き下げの内容は時期によって変わるため、最新は住宅金融支援機構など公式サイトでご確認ください）。

金融機関を選ぶ際は、金利だけでなく諸費用の分かりやすさもチェックしましょう。たとえばSBI新生銀行のように、保証料0円・一部繰上返済手数料0円など費用がシンプルにまとまっている銀行もあります。資金計画は物件探しと並行して早めに動き出すと、無理のない範囲でリノベーションを進めやすくなります。

よくある質問（FAQ）

Q. リノベーション業者を選ぶときの最初のチェックポイントは？

実績（施工事例）・保証やアフターメンテナンスの内容・見積もりの明細の3点をまずは確認しましょう。あわせて、リフォーム瑕疵保険への加入や、住宅リフォーム事業者団体への所属があるかも判断材料になります。

Q. 見積もりは1社だけで決めても大丈夫？

できれば複数社から相見積もりを取りましょう。金額だけでなく、提案内容や工事範囲、説明の丁寧さを比べることで、適正価格と信頼できる業者を見極めやすくなります。

Q. トラブルになったときの相談先は？

工事内容や契約に不安があるときは、各自治体の消費生活センター（消費者ホットライン「188」）や、住宅リフォーム・紛争処理支援センターなどの公的な相談窓口を利用できます。一人で抱え込まず、早めに相談しましょう。

素人である依頼者は、職人をプロという目線で見るため、つい遠慮したり引け目を感じたりしがちです。しかし、「打ち合わせ記録」さえ残しておけば、業者側にミスや約束違反があったときにきちんと指摘できます。できるだけ「自分の土俵」で進めて、残念なリノベーションを防いでいきましょう。