新築と比べて少ない予算が魅力のリノベーション住宅を検討される方が増えています。
ハウスメーカーや不動産会社などによってリノベーションされた物件を購入したり、中古マンションや一戸建てを購入して内装や水回りを一新し、見た目や機能を新築並みにリニューアルさせるという方法を選ぶ方もいらっしゃいます。
そんな魅力の多いリノベーションですが、ブームの影で失敗事例が増加しており、なかには深刻なトラブルになっているケースも報告されています。
トラブルを回避するにはどうしたら良いのでしょう。
リフォームする前に建築された年を確認しよう！
中古住宅のリフォームは、その建築された年によって施すべき工事内容が異なる場合があります。
なぜなら、これまで幾度かに渡り住宅の性能に関する法令基準が引上げられたからです。
その引上げとは、1981年の耐震基準、1998年の省エネ基準、2003年の換気性能です。これらの年より古い年に建てられた住宅は、それぞれの性能をアップさせるリフォームを前提に考えなければなりません。
例えば、1981年以前なら柱や筋交いを増やすなどの耐震リフォーム、1998年以前なら断熱材や複層ガラスの導入、2003年以前なら、24時間換気システム工事などが挙げられるでしょう。
残念なリノベーションの大半は業者側に問題がある！
リフォームに関する失敗事例を見ていくと、「希望した通りの仕上がりでない」「建て付けが悪い」「違うものを設置された」「工事完了前に支払いの請求」「打合せに毎回遅れる」と言った業者側の姿勢を問題視するコメントが多くなっています。
依頼する客側の立場からすれば、プロなのにその程度の事もできないのかと思うのは当然でしょう。
ではなぜそのようなズサンな業者が多いのでしょう。
最大の要因は、リノベーション工事に行政への届出義務が無い事です。ハードルの低い業種であるため、新規業者が次々と参入し、一部に正確な知識がないままに施工する業者さえいるというのが実態なのです。
中には、大手メーカーの下請けしか扱った事がなく、個人客に対する進め方に不案内な業者もいることから、トラブルになったりするのです。
なるべく実績のある業者に依頼する。そうでない場合は記録を残す
大手業者であれば安心とまでは言えませんが、少なくとも個人客との進め方は慣れているはずです。地場の工務店などと比べれば、多少金額は高くなるでしょうが、その分だけ保証やメンテナンスも充実しています。
でももし、そうでない業者に依頼するのであれば、「打合せ記録」を残すことが重要です。
仕様を選ぶ時の品番やカラーなどは、後で言った言わないとならないように、記録に残して双方がサインします。
また、あらかじめ契約書に書かれている工事金額・支払い時期・施工ミスがあった場合の措置などの重要項目について確認しておく必要があります。もし内容に疑問を感じたら、契約を延期してでも納得のいく説明を求め、記録に残しましょう。
まとめ
素人である依頼者は、職人をプロという目線で見るため、遠慮したり引け目を感じたりするものですが、「打合せ記録」さえ残していれば、少なくとも業者側にミスや約束違反があれば指摘することができます。
できるだけ「自分の土俵」を使って、残念リノベーションを防ぐようにしましょう。
