台風や大雨などによる地すべりで、住宅が倒壊したというニュースがあちこちで聞かれます。
どんなに建物構造を頑丈にしていても、地盤が悪ければ無駄になってしまいます。
今回は、外見からは見えない地面の下、「建物の地盤」の基本的な知識について説明して行きます。
住宅メーカーでは「ベタ基礎」が標準と言っているが・・・
建物の基礎は、従来「鉄筋コンクリート布基礎」という地面に逆T字型の鉄筋コンクリートの壁を、地中から立ち上げる工法が主流でした。
これでも一定の強度は保てるのですが、最近の注文住宅や建売住宅など新築住宅の基礎仕様は、「鉄筋コンクリートベタ基礎」を標準としている会社がほとんどで、メーカーの営業マンは「地震に強い」と説明しています。
しかし、鉄筋コンクリートベタ基礎だけで、地盤対策は万全と言えるのでしょうか。
土地の土壌が不安定な地層の上にある場合は、対策が必要
新しく開発された団地では、地山や農地などを造成して、宅地として販売し建物を建てたりしています。
その土地が以前、地山であれば、安定した地盤が多いのでベタ基礎でも十分な強度を確保できる場合が多いでしょう。
しかし、農地や古くは沼地といった場所ですと、表面上は安定した土地に見えても、地面の数十センチメートル下からは不安定な地層となっている場合があります。そうなると、ベタ基礎対応だけでは不十分となってしまいます。
建物を建てる前に「地盤調査」を行っているか？
建売住宅では、建物が完成した状態で販売することが一般的で、土地の状態がどうなっているのか見た目ではわかりません。
そこで、現地を見学する際には、「地盤調査をしたのか」質問してみてください。
そして、その土地が以前どのような状態だったか、「宅地」「地山」「原野」「農地」など詳しく聞いてみるのです。
最近では、ある程度知名度のある会社であれば、地盤調査を行っている会社は多いようです。
地中地盤の状態によって、必要な「地盤改良工事」を行っているか確認する
地盤調査によって判明した地中の状態に応じて、適切な地盤対策工事が施されているかを確認します。
具体的には、コンクリートや鋼鉄の杭を、基礎の下面から堅い地盤の層に当たるまで打ち込む「地盤改良工事」という補強工事です。
この工事は、不安定な地盤であっても、建物が建つ部分の地盤を堅固にし、安定させる役割があります。
まとめ
住宅メーカー側は、建物に関しては様々な対策や保証を行っていますが、地盤についてはまだ不十分な会社も見受けられます。
自治体でも、現在は宅地となっている場所が、以前はどのような状態であったかを開示するところが増えてきています。
もし不安に感じたなら、そのような資料で確認してみるのも良いでしょう。
