住宅購入時の自然災害リスクをチェックする方法

人生の中で大きな買い物と言われる「住宅」ですが、住宅を購入した後の大きなリスクは「自然災害」があります。日本は地震が多いだけではなく、台風や大雨による洪水や土砂災害なども考えられます。また、沿岸では津波のリスクも考えられます。

今回は、住宅を購入後長く安全に暮らしてくためにも住宅を購入時に必ず確認しておきたい自然災害のリスクをチェックする方法を解説します。

「地理院地図」で過去の土地の状態をチェック

住宅を購入する際に、住宅を立てる土地がどういった性質を持っているのかを把握しておくことが重要です。

国土地理院では、土地の成り立ちと自然災害のリスクを知ることができる「地理院地図」を公開しています。この地図では、地形分類として「自然地形」や「人工地形」を地図上に色分けして表示され、昔ここの土地は何だったのかを知ることができます。

地理院地図にアクセスし、右上の「情報」→「全て」→「自然地形」をクリックします。

例えば、東京都多摩市周辺の地図を表示してみると、茶色と黄緑色、オレンジ、青の色が混在していることがわかります。

旧河川や海面、平野部は液状化リスクがあり

地図上に表示されている青色の部分は旧河川もしくは海面であったことを示しており、元々低い土地に盛土した部分もしくは海面を埋め立てた土地であることを示しています。

https://maps.gsi.go.jp/

例えば、先程表示した東京都多摩市付近の地図を見てみると、聖蹟桜ヶ丘駅周辺や多摩センター駅北側に青色と黄緑色の部分が多くなっています。過去聖蹟桜ヶ丘駅付近は平坦な土地で場所によっては河川の一部であったことがわかります。また、多摩センター駅北側の河川は元々カーブが多い河川であったことがわかり、ニュータウン開発時に河川を真っ直ぐに造成したことが伺えます。

この様な土地では、地震が発生した時に注意が必要で、特に海面や河川などを埋め立てた土地である場合は、液状化のリスクが考えられます。

台地などに比べると、地盤が弱い傾向にあり、揺れが大きく伝わることで、建物の倒壊や部分破損などのリスクも大きくなります。

台地や山地の地盤は良好で地震リスク低し

地図上のオレンジ色の部分は「台地」、茶色の部分は「山地」であったことを示しており、周囲に比べると土地が高いことがわかります。

https://maps.gsi.go.jp/

地図の地形分類を「人工地形」に切り替えてみると、オレンジ色の部分と茶色の部分が青色に変わりますが、この部分はは「切土地」であることを示しており、山地や台地を造成した土地であることがわかります。特に、多摩市周辺は、山地を宅地化してニュータウンを開発した土地であることから「切土地」の割合が高い傾向にあります。

この様に台地や山地の場合、地盤は良好であることから、地震への揺れにも強く、液状化のリスクが低いといえます。ただし、台風や大雨が降った際に、場所によっては、斜面が崩壊すると行ったリスクが考えられます。

洪水や土砂災害、津波は国土交通省のハザードマップでチェック可能

地震のリスク以外に考えられるリスクとして、洪水や土砂災害、津波があります。これらのリスクが高い土地を確認するには、国土交通省が公開している「重ねるハザードマップ」を使うと、簡単に確認ができます。

重ねるハザードマップにアクセスし、「洪水」と「土砂災害」、「津波」から、確認したい項目を選択します。項目をクリックすると、接続しているインターネットプロバイダより取得した位置情報より付近の地図が表示されます。

http://disapotal.gsi.go.jp/

例えば、神奈川県平塚市付近をの洪水区域を確認すると、相模川付近で洪水浸水想定区域に指定されていることがわかります。浸水の深さごとに色分けされています。

http://disapotal.gsi.go.jp/

次に、「津波」の情報を確認してみると、同じく神奈川県平塚市付近においては相模川と相模湾付近で津波による浸水リスクが高いことがわかります。

http://disapotal.gsi.go.jp/

最後に「土砂災害」情報を確認すると、先程の平塚市より北、厚木市、伊勢原市、秦野市にまたがる「大山」付近が土砂災害区域に指定されていることがわかります。

購入前にリスクを知った上で対策を行うのが重要

住宅の購入を検討している場合、住宅を立てる候補となる土地にどの様な自然災害のリスクがあるかを、今回紹介したハザードマップを利用して確認しておくことが重要です。

今回紹介したように、地盤が弱い土地や洪水、津波、土砂災害のリスクが高い土地は避けなさいという話ではなく、事前にリスクを知っておくことで、備えておくことが今回のポイントです。

緊急時に持ち出せる非常用セットを常備しておくことや保険を手厚くすることは簡単にできます。その他、オプションなどで耐震や地盤の補強を行うと言った対策も可能です。