数年前からマイホームを探していたSさんは、不動産会社から紹介された中古一戸建てを見学しました。
立地条件や間取りが希望通りで金額も手頃な物件でしたので、Sさんはその物件をとても気に入り、営業マンから具体的な説明や資金面の話をされましたが、購入意欲が先行していたため、「とにかく気にいったから、わからないことがあったら契約の時にでも聞こう」ということにしました。
契約は打ち合わせの場ではなく、確認の場と認識する。
わからないことは契約の時に聞けばいと考えている方は、その考えを改めなければなりません。このような考えを持つ方は、若い方よりも比較的年配の方に多く見られるようです。
若い方の場合、インターネット上でマイホーム購入の注意点や最新の住宅ローン情報など「予習」してから、営業マンに確認して問題点をクリアして行く進め方が多いようです。
一方の年配の方ですと、親戚や知人がすでに購入していたりするため「聞いた話レベルの知識」はあり、早計な判断につながってしまうケースがあります。
「わからなかったら契約の時に聞けばいいし、納得できなければハンコを押さなければいい」などというのは、同席された売主にも失礼ですし、不動産会社はあくまで仲介者の立場であって、当事者である買主は自分なのです。
ですから、わからないことがあったらしっかり契約の前に解消し、できたら事前に契約書面の内容説明を受け、契約では内容確認のみとするくらい十分な準備でのぞむようにしましょう。
中途半端な知識のある人こそ要注意！
昭和の終わりから平成初頭のバブル期などには、次々に早い者勝ちで不動産が売れていたため、ろくな説明も受けないまま見に来たその日に申し込み、翌日に契約などというのも珍しくありませんでした。
現在は、様々な法規制やコンプライアンス上の問題から、物件の状態や調達資金の裏付けなど、購入の障害となりうる事を解消したうえで契約を結ぶのが当たり前になっていますし、契約の後になってから勘違いや聞いていなかったとなると、解約ではなく「違約」となる可能性もあり、ペナルティーが発生する場合もあります。
また、たとえ白紙解約できたとしても、その後に面倒な手続きを踏まなければなりません。
最近は、一般の方でもSさんのように数年前から探していて、不動産会社顔負けの知識を持った方が数多くいらっしゃいます。
物件を見る目が多少肥えているとしても、個々の物件の特性であったり、最新の税制や住宅ローンのラインナップなどを、プロである不動産会社の営業マンから「確認の意味も含めて」説明を受けるという姿勢が必要です。
まとめ
中途半端な知識や確認不足によって、相手方に迷惑を掛けたり損害を被るなど、思わぬ事態を招く場合があります。
早計を捨て、わかっていても聞く姿勢を持ちましょう。
