リフォームローンの長所と短所とは？無担保・有担保の違いを解説

住まいをリフォーム（改修）するとき、資金の準備方法として検討したいのが「リフォームローン」です。リフォームは新築の購入に比べると必要な資金が少なくて済むことも多く、それに合ったローンを選ぶことが大切です。

このページでは、これからリフォームを考えている方に向けて、リフォームローンの長所と短所を、住宅ローンとの違いもふまえてやさしく解説します。

リフォームローンとは？

リフォームローンは、既存の住宅を改修するための資金に特化したローンです。一般的な住宅ローンに比べると、数十万円〜数百万円程度の少額から借りやすいのが特徴です。

リフォームローンには、担保がいらない無担保型と、住宅などを担保にする有担保型があります。無担保型は借入額が数百万円までと少額で、小規模な改修に向いています。手続きが簡単な一方、金利は高め、返済期間は短めに設定される傾向があります。

一方、有担保型は数百万円〜数千万円と大きな金額を借りやすく、大規模な改修（フルリフォーム・増築など）に向いています。一般的な住宅ローンと同じく担保が必要ですが、その分、金利は低め、返済期間は最長35年程度まで設定できる商品もあります。

リフォームローンのしくみについては、こちらの記事でも解説していますので、あわせてご覧ください。

無担保・有担保・住宅ローンの違い（比較表）

「無担保型」「有担保型」「（リフォームにも使える）住宅ローン」の違いを、先に表で整理します。借入額の大きさや工事の規模で、向いているローンが変わります。金利や条件は金融機関ごとに異なり改定もされるため、下の表は一般的な目安としてご覧ください。

比較の観点	無担保リフォームローン	有担保型・住宅ローン
借入額の目安	数十万〜数百万円程度	数百万〜数千万円程度
金利の目安	やや高め（年2〜5%程度）	低め（住宅ローン水準）
返済期間	10〜15年程度と短め	最長35年程度まで
担保・抵当権	不要	必要（設定登記の費用がかかる）
審査・手続き	比較的早く簡単	時間がかかる・書類が多い
向いているケース	小〜中規模の改修	大規模改修・住宅購入と同時

小さな工事なら手続きの早い無担保型、大きな工事なら総返済額で有利になりやすい有担保型・住宅ローン、と考えると選びやすくなります。

リフォームローンを利用する3つの長所

リフォームローン（とくに無担保型）の長所は、規模に合わせて少額から借りられること、審査から融資までが早いこと、審査基準が比較的やわらかいことの3つです。

少額から借り入れができる

リフォームローンは、数十万円〜数百万円といった少額から借りられます。たとえば内装の張り替えや水回りの交換など、規模に合わせて必要な分だけ借りられるので、「一時的に借りて早めに返したい」という使い方に向いています。

無担保なら審査が早く、すぐに融資が受けられる

無担保型は担保の審査が不要なため、申し込みから融資実行までが短く済む傾向があります。不動産への抵当権設定も不要なので、登記の手間や費用も抑えられます。「工事の日程が決まっていて早く資金が欲しい」ときに便利です。

審査基準が比較的やわらかい

新築住宅の購入に比べると借入額が大きくならないため、審査のハードルが比較的低めになる場合が多いです。ただし、借りられる＝返済できるとは限りません。無理のない返済計画を立てることが大切です。

リフォームローンを利用する3つの短所

一方で、リフォームローンには金利がやや高め、返済期間が短め、取り扱う金融機関がやや限られるという短所もあります。

金利がやや高めに設定されている

無担保型は担保がない分、金融機関が返済不能リスクに備えるため金利が高めに設定される傾向があります。金融機関にもよりますが、無担保リフォームローンの金利はおおむね年2〜5%程度が目安です（2026年時点。優遇適用時は最安2%台の商品もあります）。2024年のマイナス金利解除以降は金利が上昇局面にあるため、最新の適用金利は各金融機関の公式サイトでご確認ください。

返済期間が短い

リフォームローンは、返済期間が10〜15年程度と短めのことが多いのも特徴です。借入額が大きい場合、期間が短いと毎月の返済額が重くなりやすいため注意しましょう。大きな金額を長く返したい場合は、有担保型や住宅ローンの利用も検討する価値があります。

取り扱う金融機関がやや限られる

リフォームローンは、住宅ローンほど幅広く扱われているわけではありません。まずは現在取引のある金融機関に相談してみるのがおすすめです。また、リフォームローン以外にも、住宅ローンをリフォーム用途で使える金融機関もあるので、「リフォーム資金を借りたい」と目的を伝えて相談してみましょう。

リフォームで使える減税制度も忘れずに

リフォームでは、条件を満たすと税金の軽減（減税）を受けられる場合があります。ローンの負担を考えるうえで大切なポイントなので、あわせて確認しておきましょう。

• 住宅ローン減税（増改築）…返済期間10年以上のローンで一定の増改築等を行った場合、最大10年間、各年末のローン残高の0.7%を所得税（控除しきれない分は住民税の一部）から控除できます。工事費（補助金を差し引いた額）100万円超、合計所得2,000万円以下、床面積など複数の条件があります。リフォームローンでも返済期間10年以上などの要件を満たせば対象になり得ます。
• リフォーム促進税制（税額控除）…省エネ・バリアフリー・耐震・三世代同居対応などのリフォームは、ローンの有無に関わらず税額控除を受けられる場合があります。

なお、住宅ローン減税（増改築）とリフォーム促進税制は、原則としてどちらか一方の選択適用です（耐震改修は併用できる場合があります）。どちらが有利かは工事内容と控除見込みで変わるため、迷ったら国税庁・国土交通省の公式情報を確認し、必要に応じて専門家に相談しましょう。

自分に合ったローンの選び方（最初の一歩）

初めての方は、次の順番で考えると迷いにくくなります。

1. 工事の規模と費用を把握する…見積もりをとり、いくら借りる必要があるかをはっきりさせます。
2. 借入額で無担保か有担保かを考える…少額なら手続きの早い無担保型、大きな金額なら金利の低い有担保型・住宅ローンが有利になりやすいです。
3. 総返済額で比べる…金利だけでなく、手数料・保証料・返済期間を含めた「総額」で比較します。
4. 減税制度を確認する…返済期間10年以上のローンや、対象工事に該当するかをチェックします。

よくある質問（FAQ）

Q. リフォームは住宅ローンとリフォームローン、どちらがお得ですか？
A. 借入額が大きく長期間で返す場合は、金利の低い住宅ローン（有担保）のほうが総返済額で有利になりやすいです。少額で早く返す場合は、手続きの簡単な無担保リフォームローンが向いています。総額で比較して選びましょう。

Q. 無担保リフォームローンでも住宅ローン控除は受けられますか？
A. 返済期間が10年以上あるなど一定の要件を満たせば、対象になり得ます。要件は工事内容や所得などによって細かく定められているため、金融機関や税務署・専門家に確認しましょう。

Q. リフォームローンの金利は今後どうなりますか？
A. 将来の金利は断定できません。2024年のマイナス金利解除以降は上昇局面が続いているため、目先の金利だけでなく、返済期間や総返済額も含めて余裕のある計画を立てることが大切です。

Q. どこに相談すればよいですか？
A. まずは取引のある金融機関やリフォーム会社に相談するのが第一歩です。金利や条件は各金融機関で異なるため、複数を比較して選びましょう。

※金利・条件・減税制度の内容は改定・改正されることがあります。最新の内容は各金融機関・国税庁・国土交通省の公式情報でご確認ください。