スクリューウエイト貫入試験とは？旧スウェーデン式の地盤調査

スクリューウエイト貫入試験（SWS試験）は、戸建て住宅の地盤調査でいちばんよく使われている方法です。先端がらせん状の鉄の棒におもりを載せ、地面への沈み方から地盤の硬さを調べます。以前は「スウェーデン式サウンディング試験」と呼ばれていましたが、2020年10月26日のJIS改正で名前が変わっただけで、調査の中身は同じです。

費用は5万円〜10万円程度が目安で、半日ほどで終わることが多い調査です。

土地を買う前に、まず地盤の情報を集める

注文住宅の土地探しでは、建物を支えられる地盤かどうかが家の安全に直結します。とはいえ、いきなり専門業者に調査を頼む前に、自分で集められる情報があります。

ひとつは国土地理院の地理院地図です。昔の航空写真や土地の成り立ちを示す地図を重ねると、その場所がもともと田んぼや沼地だったかどうかが分かります。

もうひとつは、国土交通省のハザードマップポータルサイトや自治体のハザードマップです。浸水や土砂災害のおそれがある区域かを、住所を入れるだけで調べられます。

そのうえで、建てる場所の地盤を細かく調べるのが地盤調査です。調査の種類にはスクリュードライバーサウンディング試験（SDS試験）、ボーリング調査（標準貫入試験）、表面波探査法などもあり、違いは土地の地盤の強弱を調べる方法の記事で紹介しています。

木造2階建てくらいの一戸建てでは、費用が安く大きな機械もいらないことから、スクリューウエイト貫入試験がもっとも多く使われています。

スクリューウエイト貫入試験の進め方は5か所の測定が基本

測る場所は、建物を建てる予定の範囲の四隅と中央の5か所が一般的です。敷地の形や建物の配置によって、測る場所が増えることもあります。

使う道具は、先端にスクリューポイント（ドリルのような部品）を付けた鉄の棒です。この棒をロッドと呼びます。ロッドにおもりを少しずつ載せ、地面にまっすぐ沈めていきます。

例えるなら、柔らかいプリンとかためのようかんに、同じ重さで爪ようじを押し当てるようなものです。軽い力でスッと沈む地盤ほど柔らかい、という考え方です。

おもりを載せただけでロッドが沈むことを「自沈（じちん）」といいます。自沈する層があるかどうかは、あとで結果を読むときの大事な手がかりになります。

調べられる深さはおおむね10メートル程度までです。土を採って中身を分析する調査ではないので、粘土か砂かといった土の種類は、ロッドを回すときの音や手ごたえから判断します。そのぶん、調査する人の経験によって結果に差が出やすい面があります。

結果は荷重・半回転数・自沈の有無で判断する

おもりは50N（約5kg）から始め、150N・250N・500N・750N・1,000N（約100kg）の6段階で重くしていきます。どの重さで沈み始めたかを記録したものが、報告書の「荷重（Wsw）」の欄です。

1,000Nのおもりでも沈まなくなったら、ハンドルを回してロッドをねじ込みます。25センチ進むのに何回の半回転（180度）が必要だったかを数え、1メートルあたりに直した数字が「換算半回転数（Nsw）」です。回転数が多いほど硬い地盤です。

報告書には、ボーリング調査で使う地盤の強さの目安「N値」に置き換えた「換算N値」が載っていることもあります。数字が大きいほど地盤が強い、と覚えておけば十分です。

建築基準法にもとづく国土交通省の告示（平成13年国土交通省告示第1113号）では、この試験の結果から地盤が支えられる力（許容応力度）を求める計算式が決められています。基礎の底から2メートル以内の換算半回転数の平均を使う式です。

ただ、計算式を自分で使う必要はありません。初めての方が報告書でまず見るのは、基礎のすぐ下に自沈する層があるかどうかです。自沈層があると、担当者から地盤改良の説明を受けることが多くなります。

費用は5万円〜10万円程度で、半日あれば終わる

費用は依頼先や敷地の広さで変わりますが、一般的な住宅の敷地なら5万円〜10万円程度が目安とされています（2026年10月時点）。ボーリング調査は15万円〜30万円程度かかるため、それと比べるとかなり安く済みます。

調査に使う機械は小さく、狭い敷地でも入れることが多いです。現地での作業は数時間〜半日、長くても1日ほどで終わります。

すでに建物が建っている土地では、機械を置く場所がないと測れない場合があります。中古住宅を建て替える予定なら、解体のあとに調査する段取りになることが多いです。

土を採って調べる方法ではないので、業者によって判断が分かれることもあります。結果に不安が残るときは、表面波探査法やボーリング調査を追加で行うかどうかを担当者に相談できます。

地盤が弱いと分かったら改良工事の費用を資金計画に入れる

調査を頼むのは、多くの場合ハウスメーカーや工務店です。建築の請負契約の前後に、提携する調査会社へ依頼します。

土地の購入前に自分で頼むこともできますが、まだ自分の土地ではないので、売主の承諾が必要です。購入前の調査の進め方は地盤調査は土地購入前にできるかを解説した記事で紹介しています。

調査で軟弱な地盤と判定されると、表層改良や柱状改良といった地盤改良工事が必要になることがあります。工事費は地盤の状態と工法で大きく変わるので、見積もりの金額を見てから資金計画を見直します。

住宅ローンを組む方にとって困るのは、この改良費が後から出てくることです。借入額を決める段階で、改良工事が必要になった場合の予備費を自己資金かローンのどちらで用意するかを考えておくと、慌てずに済みます。新築の地盤改良の考え方は新築の地盤と改良工事の記事も参考になります。

地盤調査の費用や方法は依頼先によって変わるので、契約前にハウスメーカーや調査会社の見積もりで内容を確かめてください。