独身者が住宅を購入する・購入しないの基準とは？ケースごとに徹底解説

2017年9月6日の記事で独身者がマイホームを購入することに対するメリットとデメリットを解説しました。近年では価値観の多様化などにより、独身者が増える中、独身でも住宅を購入したいというニーズは必然的に生まれてくるもの不思議ではありません。

独身者が住宅を購入するメリットとしては、ファミリー層でも同様になりますが、老後の家賃の心配をしなくて良いことに付きます、一方でデメリットとしては、働き口が1つの場合はローンが重荷になることや身動きが自由にとれないなどがあげられます。

今回は、独身者が住宅を購入する場合、購入する・しないの基準をケースごとに解説していきます。

20歳から30歳の若年層で金融資産が少ない場合は賃貸で良い

独身者が住宅を購入する基準として、20歳から30歳の若年層の場合は住宅を購入せずに賃貸で住み続けることをおすすめします。若年層の場合は、独身の方が多いかと思いますが、これから生活上の変化が多いことが予想されることからできるだけ身動きがとれるようにしておくことがベストです。

また、若年層では収入も限られている中、金融資産も然程多くないことから、このタイミングで住宅ローンを契約すると確実に債務超過になってしまい今後の返済が重荷になります。賃貸で住宅関係の費用をできるだけ抑えることに加え、消費による支出を抑えることでキャッシュフローを確保し将来に備えるのが先手となります。

また、この時点で収支が厳しくなると、今後の生活だけではなく人生の選択肢もお金がないことや住宅ローンを抱えていることで制限され、自分が目指したいことができなくなってしまう大きなリスクも潜んでいます。そのため、若い内は将来の人生の自由度を確保しておくことが重要であるといえます。

転勤の可能性がある方や少しでも結婚の予定がある人は賃貸が良い

会社員の方で、転勤の可能性がある方や少しでも結婚の予定があるなど、今後の生活上の変化が予想される場合は、確実に賃貸に住み続けることをおすすめします。

こちらも、住宅ローンを抱えていることで、生活上の変化が起きた場合、身動きが出来なくなってしまう他、転勤などで購入した住宅に住めなくなった場合、最悪住んでいないのに住宅ローンだけ払い続ける生活になってしまいます。

転勤については、2017年8月2日の記事で記載していますが、転勤によって住めなくなった場合、人に貸すか、売るかのどちらかになり、転勤で忙しい中で、賃貸として出すもしくは売却などの手続きに関する大きな手間が発生していしまうことも考えられます。

特に、独身の場合は家族がいる方とは異なり、身軽であることから転勤など人事異動のターゲットにされやすい傾向にあります。そのため、今の会社に長く勤めることを考えており、雇用契約時に転勤ありの契約をしている場合は、賃貸で住み続けることをおすすめします。

勤務先から家賃補助がある場合は賃貸で、最終段階で住宅を購入

会社員の方で、賃貸に住んでいる場合、勤務先から福利厚生として家賃補助が支給される場合は、住宅を購入せずに賃貸で住み続けるほうがお得であるといえます。

住宅を購入した場合、当然ではありますが、家賃補助の制度は適用されなくなってしまいます。家賃補助があることで住宅関連の支出が最小限にでき、月々のキャッシュフローも多めに確保しやすくなるといえます。

ただし、家賃補助は年齡に上限が設定されている企業もありますが、家賃補助が支給されている間にキャッシュフローを確保しつつ、資産運用で資金を多めに確保しておきます。家賃補助が終了した時点でも独身であれば場合、これまでに貯めた資金と資産運用で確保した手元資金を使って住宅購入費用に充当するのも良いでしょう。

実家を相続できる可能性がある方は賃貸でリフォーム費用を貯める

実家を相続できる可能性がある方は、賃貸に住み続けることをおすすめします。

そもそも、相続できる場合住宅を購入する必要が無いといえますが、賃貸に住んでいる間に、キャッシュフローを確保しておき、老後資金だけではなく、相続した住宅のリフォームなどの資金を確保しておくことが重要です。

また、相続しても今の実家に住み続けないというケースもあるかと思いますが、その場合も相続するまでは賃貸で暮らし、相続後に売却した資金とこれまでの手元資金を合わせて、最終的な新居を購入することをおすすめします。

ちなみに、筆者も長年独身をやっていますが、事業用の不動産を保有してはいるものの、居住用の住宅は実家の相続の可能性があることから居住用の住宅は所有していません。