賃貸併用住宅の6つのメリットを徹底解説

前回の記事では、ご自身や家族が居住する住宅と、他人に貸し出す賃貸住宅を兼用した「賃貸併用住宅」の概要やその特徴について解説しました。

近年では、賃貸併用住宅に興味を持たれる方も増えています。その背景としては、ご自身の収入だけではなく、家賃収入が得られることから収入の多角化に繋げることや、ご自身の収入が減少したときのリスクヘッジとしても活用したいと考えている方が増えていることにあります。

今回は、賃貸併用住宅を活用するメリットについて解説していきます。

賃貸併用住宅の概要については、2017年12月23日の記事で記載していますが、おさらいも兼ねて簡単に説明をさせて頂くと、ご自身や家族が住む居住エリアと、他人に貸し出す賃貸住宅を1つの建物で併用して活用している住宅です。

わかりやすくお伝えすると、1つの建物でご自身が住む住宅と賃貸住宅が一緒になっているイメージです。

賃貸併用住宅は、これからお伝えするメリットとデメリットで記載している通り、ご自身が建てた住宅の一部エリアを他人に貸し出すため、賃貸収入が得られることから、収入の多角化やリスクヘッジとしての活用が増えています。

賃貸併用住宅の大きなメリットとして、家賃収入が得られることです。

住宅を購入する場合、多くの方はご自身や家族の居住目的のみに活用されます。そのため、住宅ローンを契約して購入した場合、基本的には住宅ローンの支払いを行わなくてはならず、ほぼ消費財としての活用に留まっていしまいます。

ただし、賃貸併用住宅は、ご自身の給与収入などの仕事による収入に加えて、他人に貸すことで家賃収入が得られますので、収入の多角化につながるメリットがあります。

賃貸併用住宅のメリットとして、次にあげられるのが資産としての価値が高まることです。

ご自身や家族の居住のみの住宅であれば、単純に住むだけの住宅になりますので、お金を生み出す観点から考えた場合、本当の意味での「資産」とはなりません。ただし、賃貸併用住宅は、家賃収入が入ってきますので、本当の意味での「資産」として活用できるメリットもあります。

また、何かしらの理由で売却する場合も、家賃収入が見込まれる場合は、一般的な住宅と比べて高く売却できる可能性もあります。そのため、出口戦略として考えている場合においても有効に活用できると言えます。

賃貸併用住宅は、家賃収入が入ってきますので、万が一、病気や失業など仕事による収入が得られない状況になった場合、家賃収入という他の収入がありますので、収入減が発生した場合におけるリスクヘッジとして活用できるメリットがあります。

ご自身や家族が居住する目的で立てる住宅をローンを契約して購入した場合、基本的にご自身が働いて得た収入のみで返済をしていく必要があり、収入源が1つであるため、収入源が起きた場合のリスクが高いといえます。

ただし、家賃収入があれば、万が一の場合でも全体としての収入は減ってしまうことになりますが、家賃収入からローンの支払いを継続することもできます。

賃貸併用住宅は、住宅ローンを契約して購入する場合、一般的な住宅と比べて、借入額を多くできるメリットがあります。

賃貸併用住宅の場合、他人が住むエリアを確保することから、一般的な住宅と比べて建築費用などが割高になってしまうということもありますが、家賃収入が得られるため、家賃収入の一部を返済に充てることができることから、比較的多額のローンの契約がしやすいと言えます。

賃貸併用住宅は、他人に貸し出すだけではなく、家族構成の変化に合わせて柔軟に対応できるメリットもあります。

例えば、子供が大人になって結婚した場合は、賃貸部分を活用して2世帯住宅としての活用も考えられます。逆に、同居家族が減った場合などでも、一部をリフォームするなどして、賃貸部分を増やすことも可能です。そのため、将来的な家族変化に対しても、柔軟に対応できるなど活用方法も広がります。

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