マイホームを手に入れたいというのは多くの人の夢ですが、その夢を実現させるためには、色々な方法があることを知っておくことが大切です。
仕事や人付き合いをしながらマイホームの夢を実現させるのは大変ですが、色々な方法を知っておけば臨機応変に対応でき、夢をかなえやすくなります。
ここでは、インターネット・情報誌・現地という3つの王道の探し方に加えて、いまなら誰でも使える公的な情報の調べ方まで、初めての方向けに順番にご紹介します。
物件を探す前に「いくらまでなら無理なく買えるか」を決めておく
いきなり物件情報を眺め始めると、つい予算を超えた家に目移りしてしまいます。遠回りに見えても、先に「毎月いくらなら無理なく返せるか」を決めてから探し始めるほうが、結果的にずっと早くゴールにたどり着けます。
目安を出すときは、次の3つをセットで考えてください。
・毎月の返済額（いまの家賃と比べてどうか）
・管理費・修繕積立金・固定資産税など、購入後にかかり続けるお金
・購入時の諸費用（仲介手数料、融資事務手数料、登記費用、火災保険料など）
金融機関の事前審査（仮審査）を受けておくと、借入可能額の目安が具体的になり、不動産会社との話も進めやすくなります。なお、SBI新生銀行のように、原則として事前審査を行わず本審査のみで完結する金融機関もあります。複数の金融機関を併願するつもりなら、手続きの流れの違いも早めに確認しておくと安心です。
住宅情報の探し方①インターネットの活用
家を見つけるには、何と言っても住宅情報を集める必要があります。その方法として必ず押さえておきたいのが、インターネットの活用です。
インターネット上にはたくさんの住宅情報サイトがあるので、気になるキーワードで検索し、ヒットしたサイトを片っ端から見ていくと、結構良い物件が見つかるものです。
いまは検索条件を保存して新着物件をメールやアプリで受け取れるのが当たり前になりました。人気のエリアほど良い物件は早く決まってしまうので、条件を登録しておいて通知で気づくという使い方が効いてきます。
初めての方が戸惑いやすいのが、「同じ物件が複数の会社のサイトに出ている」ことです。これは不正でも重複でもなく、不動産会社どうしが物件情報を共有する仕組み（レインズ）があるためです。どの会社から問い合わせても、基本的には同じ物件を紹介してもらえます。掲載社数の多さは物件の良し悪しとは関係ないので、慌てないでください。
写真は広く明るく見えるように撮られていることが多いので、間取り図で柱や梁の位置・収納の量を確認する、地図で駅からの実際の道のりを見るなど、写真以外の情報も必ず併せて見るようにしましょう。
住宅情報の探し方②住宅情報誌
もう一つ覚えておくと良いのが、街にある不動産屋でもらえる住宅情報誌を見るという方法です。情報量はインターネットに劣りますが、紙なので電波やマナーを気にせず、いつでもどこでも気軽にパラパラとめくれるのが便利です。
不動産屋の店頭のラックに置いてあることが多く、店内で話をせずに持ち帰るだけでも問題ないので、気軽に手に取れます。
なお、住宅情報誌はショッピングモールや駅の構内に置かれていることもあるので、出かけた際に探してみるのも良いでしょう。
また、似たような情報源として、新聞折込の住宅関連チラシもあります。不動産屋の住宅情報誌と違ってフルカラーのものが多く、見やすいのが特徴です。
紙の情報誌やチラシは、発行しているエリア・頻度が地域や時期によって異なります。最近はウェブ版のみに切り替わっているものもあるので、見当たらないときはその媒体の公式サイトを確認してみてください。紙媒体は、そのエリアで「いま売り出されている価格帯の相場観」をつかむのに向いています。
住宅情報の探し方③実際に街へ出て見に行く
そして、もう一つの住宅情報の探し方が、実際に街に出て住宅を見に行くというものです。インターネットなら自宅にいながらたくさんの情報を見られて便利ですが、自分の足を使って情報を集めることも大切で、この方法だからこそ得られる情報もあります。
ただし、闇雲に動き回るのは効率が悪いですから、ある程度ポイントを絞って、治安が良い地域や地盤のしっかりとした地域に足を運ぶといった工夫をしておくことが重要です。
また、ポイントを絞るという意味では、住宅展示場に足を運ぶのもとても良い方法です。住宅展示場に行くと、さまざまな住宅メーカーの物件を見ることができるので、色々な発見があります。
そして、気に入った家があれば、中にいるスタッフから住宅について詳しく話を聞けるので、役に立つ情報がたくさん得られます。
現地に行くときは、曜日や時間帯を変えて2回以上訪れることをおすすめします。平日の朝は通勤路の混み具合、夜は街灯や人通り、休日は周辺の生活のしやすさが分かります。実際に駅から歩いてみると、地図上の距離と体感がまったく違うこともよくあります。
エリアを絞るときは、ハザードマップも一緒に開く
「治安」「地盤」と並んで、いまはもう一つ確認しておきたいのが水害のリスクです。国土交通省のハザードマップポータルサイト（重ねるハザードマップ／わがまちハザードマップ）を使えば、洪水・土砂災害・高潮・津波などのリスクを地図上に重ねて確認できます。
不動産取引の場面でも、2020年8月28日施行の宅地建物取引業法施行規則の改正により、重要事項説明で「水害ハザードマップにおける物件の所在地」を説明することが義務づけられています（国土交通省）。浸水想定区域の外にある物件でも、マップ上のどこに位置するかを示す必要があるとされています。
このとき、初めての方に知っておいていただきたいことが2つあります。
①河川の洪水とは別に「内水（雨水出水）」のハザードマップがある
大雨のとき、川があふれなくても、街の排水が追いつかずに水があふれることがあります。これを内水氾濫といい、自治体によっては洪水とは別に内水のハザードマップを公表しています。川から離れているから大丈夫、とは限りません。
②ハザードマップには「前提としている雨量」と「作成年」がある
2026年8月の千葉県の豪雨では、毎日新聞が8月19日に、千葉市が2022年に作成した内水氾濫のハザードマップの浸水想定区域の外でも被害が相次ぎ、死者が出たと報じました。同紙によると、市が作成当時に想定した1時間降水量は50ミリだったのに対し、今回は13日午後7時半までの1時間に97ミリの雨が降ったとされています。
これは「ハザードマップが間違っていた」という話ではありません。ハザードマップには前提となる想定があり、それを超える雨では想定区域の外でも浸水し得る、ということです。区域内の危険度が下がったわけでもありません。
ですから物件を見るときは、色が塗られているかどうかだけでなく、そのマップがいつ作られ、どのくらいの雨を想定しているのかまで確認してみてください。周囲より低い土地か、近くに水路や谷はないか、といった地形も、現地に立つとよく分かります。判断に迷うところは、自治体の窓口や仲介会社に遠慮なく質問しましょう。
4つの探し方は「使い分け」が正解
ここまでの方法は、どれか1つを選ぶものではありません。得意なことが違うので、組み合わせて使うのがおすすめです。
| 探し方 |
得意なこと |
気をつけたいこと |
| 不動産ポータルサイト |
件数が多く、条件保存や新着通知で早く気づける |
写真の印象に引きずられやすい。同じ物件が複数社に出る |
| 住宅情報誌・折込チラシ |
そのエリアの価格帯の相場観がつかめる。ネット環境がなくても見られる |
情報量と鮮度はネットに劣る。発行状況は地域・時期で異なる |
| 現地・住宅展示場 |
街の雰囲気、通勤路、日当たり、生活のしやすさが分かる |
時間がかかる。エリアを絞ってから行く |
| 公的な情報（ハザードマップ等） |
災害リスクを地図で客観的に確認できる |
作成年と想定の前提を確認する。マップだけで安全とは判断しない |
住宅情報の探し方でよくある質問
Q. 不動産会社は何社くらい回るべきですか？
A. 数を競う必要はありません。物件情報は会社どうしで共有されているため、多くの物件はどの会社からでも紹介してもらえます。担当者と話がかみ合うか、こちらの予算を尊重してくれるかを基準に選ぶほうが結果的にうまくいきます。
Q. ネットに出ていない「未公開物件」はありますか？
A. 売り出しの準備中などで一時的に公開されていない物件はあります。ただし「未公開」という言葉自体が集客に使われることもあるので、それだけを理由に契約を急がないようにしましょう。
Q. 探し始めるのは、住宅ローンの相談より先ですか？
A. どちらが先でも構いませんが、予算の目安だけは先に作っておくことをおすすめします。気に入った物件が見つかってから資金計画を考え始めると、判断を急がされてしまいがちです。
Q. 住宅展示場に行くと、その場で契約を迫られませんか？
A. 見学だけでも問題ありません。その日は情報収集だけと決めておくと落ち着いて回れます。アンケートに記入すると後日の連絡が増えることがあるので、連絡方法の希望は最初に伝えておきましょう。
Q. 中古と新築、どちらから見るべきですか？
A. 決めきれないうちは両方見て構いません。同じ予算でも、新築は設備が新しく、中古は立地や広さで有利になることがあります。実物を見比べると、自分が何を優先したいのかがはっきりしてきます。
まとめ｜情報の入口を増やして、判断は自分の目で
住宅情報の探し方には、インターネット・住宅情報誌・現地訪問という王道に加えて、ハザードマップのような公的な情報を自分で確認するという方法もあります。
大切なのは、入口をひとつに絞らないこと、そして最後は自分の目と足で確かめることです。ネットで見つけて、紙で相場観を養い、現地で確かめて、公的な情報でリスクを点検する。この順番で進めれば、限られた時間でも納得のいく1軒に近づけます。
なお、制度や不動産取引のルール、住宅ローンの取り扱いは見直されることがあります。最新の内容は国土交通省や各自治体、各金融機関の公式サイトでご確認ください。
