団体信用生命保険の「三大疾病特約」で支払われるケースと支払われないケースとは？

団体信用生命保険では、死亡や高度障害状態になった場合に備えた保険が一般的ですが、近年ではネット銀行を中心に癌や脳卒中、急性心筋梗塞といった「三大疾病特約」、糖尿病や高血圧などの「八大疾病特約」が付帯した団体信用生命保険の取り扱いが増えています。

そのため、これらの病気に該当した場合においても団体信用生命保険が適用できることになりますが、必ずしも該当する病気になったからと言って、全て保険が適用できるわけではありません。

今回は団体信用生命保険の「三大疾病特約」と「八大疾病特約」において、支払いができないケースについて紹介します。

団体信用生命保険でも癌などでも適用できる保険が増えている

団体信用生命保険は、住宅ローン返済中に、契約者が死亡した場合や高度障害状態になった場合に備えて加入する保険で、万が一の場合、保険金によって住宅ローンの残債を完済することが可能となります。

民間の金融機関で住宅ローンを借りる場合は、債権回収不能となるリスクに備えて必ず加入する必要があります。また、住宅ローンを借りる側としても、住宅ローンの支払いが保険金によって行われるため、購入した住宅にそのまま住むことが可能となり、今までの生活を維持することができ精神的にも金銭的にも負担は軽減されます。

もともとは、団体信用生命保険は死亡と高度障害状態を対象とした保険ではありましたが、近年では死亡や高度障害状態以外に癌や脳卒中、急性心筋梗塞などの三大疾病の他、糖尿病やや高血圧、慢性腎不全、肝硬変、慢性膵炎を加えた八大疾病にも対応した団体信用生命保険が増えています。

癌は日本人の2人に1人がなる病気であるとも言われており、これらの病気になるリスクも高いと言えます。また、これらの病気になった場合、治療費が多く発生することに加え、働くことができませんので住宅ローンの返済も難しくなってしまいます。そのため、住宅ローンを契約する場合において、三大疾病もしくは八大疾病が付帯していれば安心して生活することができます。

癌の診断結果が悪性新生物の場合のみ適用

団体信用生命保険の「三大疾病特約」もしくは「八大疾病特約」において、死亡や高度障害状態に加え、癌などの場合にも備えることができますが、団体信用生命保険が規定している特約の補償される場合としては、概ね以下の内容となっています。

1.癌の場合

医師によって悪性新生物と判断され、病理組織学的所見（生検）により診断されたた場合。

2.急性心筋梗塞の場合

急性心筋梗塞においては、労働の制限を必要とする状態が診療を受けて60日以上継続したと医師によって診断された場合

3.脳卒中の場合

脳卒中の場合は、言語障害や運動失調、麻痺などが診療を受けて60日以上継続したと医師によって判断された場合

規定されている内容を見ると、病気が回復する可能性は極めて低い状況であることがわかり、団体信用生命保険で三大疾病特約を適用する場合は、助かる見込みが低い場合における最終手段であると考えておく必要がありそうです。

診断結果が良性などの合は保険は適用できない

団体信用生命保険における三大疾病特約や八大疾病特約においては、癌の場合は悪性新生物と判断された場合、急性心筋梗塞や脳卒中の場合は診療を受けて60日以上継続した場合に保険が適用されますが、それ以外の場合は保険が適用されない可能性があるといことです。

癌と一言に言っても、良性と悪性の2つがありますが、団体信用生命保険で保険が適用できる場合は「悪性」のみとなり、良性と診断された場合は保険金は降りないことになります。しかしながら、良性の場合においても、そのままにしておくわけには行きませんので、手術が必要になり、その間の医療費や住宅ローンの返済の負担は高まることになります。

急性心筋梗塞や脳卒中の場合については、これらの病気と診断されたとしても、病気の状態が60日以上継続しなかった場合、つまり、軽度などで早急の手術により病状が回復した場合などにおいては、保険金は降りないことになります。

近年では医療技術が向上し、これらの病気になれば死亡に直結するとまで言われていましたが、軽度などであれば、手術で社会復帰ができるまで回復することも可能となりました。そのため、団体信用生命保険の三大疾病特約は最悪の状態となった場合における最終手段であることがわかります。近年では医療保険などにおいても三大疾病もしくは八大疾病に対応した保険が多く発売されていますので、これらの保険と併用することが望ましいと言えます。