新婚で住宅を購入するのはあり？その注意点を解説

結婚を予定している場合、新婚生活は自分たちのマイホームで新しい生活をスタートさせたいと考えている方は多いのではないでしょうか。

新婚であれば、夫婦で新しい生活をスタートすることになりますのでワクワクする気持ちもありますが、これから長期にわたり続いていく夫婦生活は良いことばかりではなく、様々な出来事が起こり、たまには困難を乗り越えていく必要があります。そのため、将来的な出来事を想定した上で慎重に考えていくことが重要です。

今回は、新婚で住宅を購入検討している場合における注意点を解説します。

住宅購入には購入代金以外にも手続きに関わる費用と時間必要

新婚で住宅の購入を検討している場合、はじめに注意すべき点として住宅購入は、購入代金以外にも手続きに関わる費用や時間が必要になってくる点です。夫婦が結婚式の開催を予定しており、まだ式をあげていない場合は、式典費用など多額の出費が予定される中で、住宅購入に必要な費用を用意する必要があります。

住宅をローンで購入する場合、単純にローンの契約だけで完結するものではなく、手続きに関わる多くの費用が発生します。住宅購入時に必要となる費用については、2018年4月23日の記事で詳しく解説していますが、住宅購入を申し込む場合の申込証拠金や不動産会社へ支払う仲介手数料、国や地方自治体に支払う、不動産取得時の不動産取得税や登録免許税、毎年支払う固定資産税や都市計画税など税金の支払いも必要になります。

また、手続きや税金以外にも家具を取り揃える必要があり、その費用も必要になることも忘れてはいけません。

さらに、住宅購入を行う上で手続きを行うために、不動産屋に出向いたり、役所に出向く必要があるなど時間の確保も必要になります。結婚を行う場合、その準備や手続きを行うための時間も必要になってくる中、時間を両立できるかも考えておく必要があります。

新婚当初は家計の収支が分かりづらくローン返済の計画がたてづらい

新婚で住宅ローンを契約して住宅購入を行う場合、毎月ローンを返済していくにあたり、新婚当初は家計の収支が安定しておらず、ローンの返済計画がたてづらいデメリットがあります。

単純に収入だけであれば、夫婦の給料を合算すればよいですが、そこから生活費など様々な費用を差し引き、どれくらい手元に残るかをあらかじめ把握しておき、どれくらいローンの返済に回すことができるかを考えておく必要があります。ただ、新婚早々に住宅を購入し、ローンの返済負担が重くなった場合、生活が立ち行かなくなることもありますので十分に注意が必要です。

新婚当初は様々なことにお金が必要となりますので、結婚後1～3年ほどは収支が安定しない状況が続くと考えておく必要があります。どうしても、住宅を購入したいと考えるのであれば、あらかじめ、収支が赤字になっても1年以上は生活費が工面できる貯蓄を準備しておくことが重要です。

将来への不確定要素が多い

新婚当初は、夫婦で生活していくことになると思いますが、長期的に見た場合、将来お子さんが生まれる可能性の他、会社都合による転勤、病気、事故、失業など予期せぬ出来事が起こる可能性があります。その場合、多くのお金が必要となり、住宅ローンの返済が難しくなることや、状況によって購入した住宅に住めなくなる状況も考えられます。

子育てに関わる多額の費用が発生

新婚当初で、意識すべきこととしては子育てのことをしっかりと考えておく必要があります。子供がほしいと検討している場合は、子供の生活費の他、学校などに行かせるための教育費も必要となります。

新婚時は、しばらく夫婦のみの生活費となり収支に余裕があったとしても、子供が生まれて生活費や教育費が重荷となり住宅ローンの返済に手がまわらない状況も考えられます。特に、子供の教育費は1,000万円から2,000万円程度必要となり、住宅購入についで、高い投資になることを意識しておく必要があります。

転勤など住宅に住めなくなる可能性

転勤がある方は将来的に会社都合による転勤も考慮しておく必要があります。せっかく住宅を購入しても、転勤によって住まなくなるのでは、購入した意味がありません。そのため、遠方への転勤が多い方は無理して購入する必要はないと考えます。ただ、多少通勤に時間がかかっても通える範囲での転勤などであれば、全ての勤務地を考慮してアクセスのバランスが良い場所に購入するといったこともできます。

いずれにせよ、転勤や自己都合にしても何かしらの理由により、購入した物件に住まなくなった時の場合も考えて、住宅が売りやすい立地や人に貸しやすい立地を選んで購入する必要があると言えます。

病気や失業などローンの返済が難しくなる可能性

病気や失業時で住宅ローンの返済が難しくなることも想定しておく必要があります。そのため、最低でも1年間は収入がなくても生活できる程の預貯金を手元においておく必要があると言えます。

したがって、新婚で住宅を購入する場合は、預貯金が殆どない状態であれば無理して購入することはおすすめできません。あらかじめ、何があっても生活や返済に困らない程度の預貯金をしっかりと確保した上で検討すべきであると言えます。