住信SBIネット銀行「ネット専用住宅ローン」【平成28年以降金利に注目】

今回ご紹介するのは、住信SBIネット銀行の「ネット専用住宅ローン」です。

住宅ローン商品の取り扱いを行っている銀行は多数ありますが、その中でも特に「低金利」「支払い総額の安さ」で常に人気ランキング上位に入っているのが住信SBIネット銀行の住宅ローンです。

すでに大人気の住宅ローンですが、その魅力はどこにあるのでしょうか。
住信SBIネット銀行の「ネット専用住宅ローン」の特徴についてまとめてみましょう。

支払総額を抑えやすい低金利・低費用

住信SBIネット銀行の住宅ローンで、まず注目すべきは金利の低さです。
変動金利はネット銀行の中でもトップクラスの低水準で推移してきました。具体的な適用金利は毎月変わるため、最新の金利は住信SBIネット銀行の公式サイトでご確認ください。

また、金利だけでなく、「一部繰上返済手数料が無料」であることなどから、支払総額で見てもその負担の低さはトップクラスです。とにかく「低金利」「低費用」にこだわりたいという方は、確実に候補に入ってくる住宅ローン商品といえます。なお事務手数料は「借入額×〇%」の定率型を採用しているため、初期費用も含めた総額で比較するとより実態に近い比較ができます。

安心の疾病保障（全疾病保障など）

近年、団体信用生命保険無料を掲げている銀行は多くありますが、その内容についてはよく精査する必要があります。というのも、保障の対象となる範囲が銀行によって大きく違うためです。

通常、団体信用生命保険の適用対象となるのは「死亡」や「高度障害」の場合であり、日本人の死亡原因の上位である「がん」などの疾病については基本の保障では対象外となっています。

そのため、「死亡」や「高度障害」以外のさまざまなリスクに備えるオプションを多くの銀行が用意していますが、その多くが金利上乗せなどの有料となっています。

その点、住信SBIネット銀行は全疾病保障を金利上乗せなしで付けられるプランを用意しており、病気やケガで働けなくなったときに備えやすいのが魅力です。保障の対象や支払い条件、女性向けの上乗せ保障の有無などは見直されることがあるため、最新の保障内容は公式サイトでご確認ください。

金利・キャンペーンの動向に注目

魅力的なサービスを備える住信SBIネット銀行の「ネット専用住宅ローン」は、新規借入・借り換えともに競争力のある金利を打ち出してきた実績があります。金利やキャンペーンは市場環境に応じて見直されるため、検討の際は最新の金利・キャンペーン情報を公式サイトで確認するのがおすすめです。

低コストで住宅ローンを組みたい方にとって、引き続き有力な候補となる住宅ローン商品と言えるでしょう。

住宅ローンを比較するときのポイント

ネット銀行同士、あるいはネット銀行と店舗型を比べるときの観点を整理しました。住宅ローンは金利だけでなく、諸費用・団信・繰上返済のしやすさまで含めた「総額」と「使い勝手」で比べると失敗しにくくなります。

ネット系・新形態の銀行も選択肢に入れて比べると、諸費用を抑えやすくなります。たとえばSBI新生銀行は、一般団信込みの定額型の事務手数料に加えて保証料0円・一部繰上返済手数料0円と費用面が分かりやすく、店舗での相談とオンライン手続きの両方に対応しています。SBIグループとしての安心感もあり、地域の金融機関と合わせて検討する価値のある一行です。金利・手数料・団信の最新の詳細は各金融機関の公式サイトでご確認ください。

住宅ローン選びのよくある質問（FAQ）

Q. 変動金利と固定金利、どちらを選べばいいですか？
A. 返済額の安定を重視するなら固定金利（期間選択型や全期間固定のフラット35）、当初の金利の低さを重視し金利上昇にもある程度対応できるなら変動金利が向いています。家計の余裕や借入期間に応じて、両方を組み合わせるミックスも選択肢です。

Q. 諸費用はどこを見比べればいいですか？
A. 事務手数料（定率型か定額型か）と保証料（必要か不要か）が大きな差になります。金利が同じでも諸費用で総支払額は変わるため、「金利＋諸費用」の総額で比較するのがおすすめです。

Q. 団体信用生命保険（団信）はどこまで保障されますか？
A. 基本は死亡・高度障害です。がん・三大疾病・全疾病などの特約は金利上乗せで付けられるのが一般的で、無料で付帯する金融機関もあります。保障範囲と上乗せ金利のバランスを確認しましょう。

Q. 地方銀行・信用金庫とネット銀行はどちらがいいですか？
A. 対面での相談や地域密着のサポートを重視するなら地方銀行・信用金庫、諸費用の安さや手続きの手軽さを重視するならネット系の銀行が向いています。SBI新生銀行のように店舗相談とオンラインの両方に対応する銀行もあるので、優先したい点で選ぶとよいでしょう。

金利・手数料・団信・キャンペーンの内容は改定されることがあります。最新情報は各金融機関の公式サイトでご確認ください。