マイホーム購入を考え始めるとき、専門の書籍やインターネットで成功談・失敗談を読んでから動き出す方は多いでしょう。そうした情報は昔から数多く公開され、家探しの参考になっています。
近ごろは、マイホームの購入を「投資」としてとらえ、値上がり益をねらう方法を指南する情報も見かけるようになりました。個人向け不動産投資の流行を、マイホームに派生させたものとも言えますが、実際のところはどうなのでしょうか。この記事では、住宅ローン初心者の方が知っておきたい「マイホーム投資」の落とし穴を、やさしく整理します。
マイホーム投資で成功している人は本当にいる？
不動産価格は、景気や地域の要因によって変動します。過去を振り返ると、大きなイベントや再開発が地価を押し上げた例はあります。たとえば東京オリンピック・パラリンピック（2021年開催）の招致決定後は商業地の地価が上昇に転じ、北陸新幹線の金沢開業後には金沢駅周辺の取引価格が急上昇しました。東日本大震災の復興需要で、宮城県の一部地域が地価上昇率で全国上位になったこともあります。
では、同じ不動産でも「マイホーム」はこうした要因で値上がりするのでしょうか。答えは条件つきで“イエス”です。その条件とは、値上がり要因が明らかになる“前”に購入していること、そして駅や中心街の近くであること。分かりやすく言えば、「中心部の築浅中古マンション」を「景気が悪いとき」や「プラス要因が決まる前」に買っている、といったケースです。こうした条件にうまく合致した人は、価格が上がったあとに売れば、まとまった売却益を得られることもあるでしょう。
実際には、マイホーム投資はほとんど成功しない
問題は、地価上昇の要因が「決まってから」人気エリアの物件を買っても、たいてい手遅れだということです。値上がりを期待して買っても、そのころには価格に織り込まれているのが普通です。さらに、次のような物件は投資対象としては不向きです。
①マンション（特に郊外の物件）
②新築マンション（特に郊外、一部の中心物件）
③一戸建て（新築・中古、中心・郊外を問わず）
とくに新築物件は、販売会社の利益が価格に上乗せされているため、購入と同時に2〜3割ほど価値が下がるのが一般的です。仮に相場が多少上がっても、購入価格に届かないことも珍しくありません。景気が過熱した特殊な時期であれば値上がりの可能性はありますが、そうした好景気はある日突然終わることが歴史的にも繰り返されてきました。かつて「100年に一度の不況」と言われたリーマン・ショックのように、相場は一気に反転することがあります。
近年は、資材価格の高騰などで新築住宅の価格が上がり、金利も上昇局面に入っています。だからといって「これからも上がり続けるはず」と値上がりをねらってマイホームを買うのは、やはりリスクが大きいと言えます。マイホームの目的は、あくまで「そこで暮らすこと」だと念頭に置いておくことが大切です。
それでも投資として考えたい人へ
どうしてもマイホームを投資的にとらえたいのであれば、地価が明確に下落したあと、しばらく様子を見てから中心部の築浅中古マンションを買い、はっきりした上昇要因が出てきてからじっくり売る、という考え方になるでしょう。しかしそれには長い時間がかかり、その頃には家族構成や暮らし方も大きく変わっているはずです。値上がりを当て込んで無理なローンを組むより、いまの暮らしに合った返済計画で、納得できる住まいを選ぶほうが、結果的に満足度の高い選択になりやすいのです。
よくある質問（FAQ）
Q. マイホームは「資産」になりますか？
A. 住まいは生活の基盤であり、ローンを返し終えれば住居費の負担を抑えられるという意味で価値があります。ただし「必ず値上がりする資産」ではありません。立地や築年数、需要によっては価値が下がることもあると理解しておきましょう。
Q. 値上がりを狙って買うのはダメなのですか？
A. 絶対にダメというわけではありませんが、値動きを正確に読むのはプロでも難しく、初心者が「儲け」を前提に無理な借入をするのは危険です。まずは暮らしやすさと返済のしやすさを優先し、値上がりは“おまけ”程度に考えるのが安全です。
住宅ローンや住まい選びは、目先の損得より長く安心して暮らせるかで判断するのが基本です。焦らず、自分の生活とお金のバランスに合った選択をしていきましょう。
