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マイホームを現金一括で購入する場合のメリットとデメリットを解説

マイホームは人生の中で一番高い買い物と言われるほど、高額な出費が必要になりますが、借金を背負うのは嫌と考える方も多いかと思います。その場合の購入方法として現金一括で支払うという選択肢があります。

今回は、マイホームの購入を現金一括での支払いを検討している方に、現金一括購入のメリットとデメリットを解説します。

現金一括購入と住宅ローンの利用はどちらも一短一長

マイホームを購入する場合、数千万円といった金額が動くことになりますので、購入する場合は購入する物件をよく吟味した上で、後悔しないように物件を選ぶことになりますが、住宅購入費用の支払いについても同様です。

単純にお金を借りるのは嫌だから現金一括で購入すると考えても、現金一括で購入でメリットもあればデメリットもあります。そのため、ご自身やご家族の状況や予想される将来を踏まえた上で、これから説明するメリットとデメリットを確認した上で、ご自身とご家族の現状から現金一括が良いのか住宅ローンを利用したほうが良いのかを判断することをおすすめします。

現金一括購入の3つのメリット

マイホームを現金一括で購入する際のメリットとしては、お金を借りないため、毎月のローンの返済が不要になる点や、金融機関に利息を支払う必要が無いこと、契約手続きに係る手間やコストが省ける点にあります。

毎月ローンの返済が不要である

マイホームを現金一括で購入する最大のメリットとしては、資金の借り入れを行っていないため、毎月ローンの返済が不要になる点です。

そのため、毎月の支出が少なくて済みますので、最低限の収入があれば生活ができることになります。また、返済が不要であるため、万が一、収入が減少した場合でも、住宅ローンの返済が滞ってしまうなどのリスクが無いことです。

返済が不要になる点であれば、収入が少ない方や住宅の取得が年齢的に遅くなった方などであれば、現金一括購入は利用しやすいと言えます。

金融機関に対して利息の支払いが不要

現金一括でマイホームを購入した場合、毎月の返済がなくなりますのでその分金融機関に対して、利息を支払う必要がありません

そのため、現金一括で購入したほうが、利息の支払いが不要になる分、トータルでの支出は少なくすることができます。

契約手続きに係る手間やコストが無い

現金一括で購入する場合、基本的に必要となる契約手続きは住宅売買に伴う契約手続きのみとなりますので、住宅ローンの契約に伴う手続きが不要になります。そのため、住宅を購入するに当たり契約に伴う手間やコストが抑えられると言えます。

住宅ローンを利用する場合は、ローンの契約に伴う事務手数料や保証料、団体信用生命保険料といった各種費用が必要になります。
また、それらに関する書類の作成や打ち合わせといった時間も短縮できます。

現金一括購入の3つのデメリット

現金一括購入のデメリットとしては、手持ちの現金が少なくなってしまう点や、住宅ローン控除と言った税優遇制度が適用できない点、団体信用生命保険に加入できないといったデメリットがあります。

手持ちの現金が少なくなってしまう

マイホームを現金一括で購入する最大のデメリットとしては、手持ちの現金が少なくなってしまうことです。

住宅購入は数千万円の支出が発生しますので、現金一括であればその費用が一気にご自身のお財布からなくなってしまうことになります。そのため、将来的にお子様の教育費など家族の将来的なライフイベントで必要になる資金の確保が難しくなってしまうことに加え、いざ病気をしたりした場合資金不足になってしまうことも考えられます。

そのため、現金一括で購入する場合は、一括で購入しても十分な現金が確保できる方が良いと言えます。また、ご家族の将来的なライフイベントで資金が必要になると予想される場合は住宅ローンの利用が良いと言えます。

住宅ローン控除など税優遇制度が適用できない

現金一括で購入した場合は、ローンの返済が必要ありませんので、当然ではありますが住宅ローン控除など税優遇制度が適用できません。

住宅ローン控除については、2015年10月25日の記事で詳しく解説していますが、居住用に取得した住宅をローンを利用して購入した場合、予め定められた条件を満たした場合10年間にわたり、ご自身の所得から一定額が控除され、税金の支払いを軽減することで、住宅取得に伴う負担を軽減する税優遇制度です。

そのため、現金一括購入を行う場合、毎年支払っている所得税や住民税が高い場合などは、場合によって現金一括購入はお得にならない場合もあります。

団体信用生命保険に加入できない

現金一括購入をした場合は、団体信用生命保険に加入できません。団体信用生命保険は、2017年4月7日の記事で解説していますが、住宅ローンの支払い中に万が一、死亡や高度障害となった場合、保険料で住宅ローンの残債を精算する保険です。

現金一括であれば、全額既に住宅購入費用を支払っていますので、保険は適用できません。そのため、これらのリスクに備えるためには民間の保険を検討する必要があります。

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