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全疾病保障特約付き団体信用生命保険に加入していれば医療保険は不要なのか?

住宅ローンを借りて住宅を購入する場合、多くの方が団体信用生命保険に加入します。死亡や高度障害状態になった場合、保険金によって住宅ローンが返済できることに加え、近年では全ての病気に対応した全疾病保障特約付き団体信用生命保険も登場しています。そのため、あらゆる病気に対応しているため、医療保険は不要になるのではないかと考える方もいるかと思いますが、本当に医療保険は不要なのか考えてみました。

あらゆる病気に対応した全疾病保障特約付き団体信用生命保険

これまで住宅ローンを契約する際に加入していた団体信用生命保険は、病気や事故による死亡や高度障害状態になった場合に備えて加入するものでした。万が一が発生した場合、住宅ローンの残高を保険金によって返済することが可能となり、ご家族の方にとってこれまでの生活を維持することができるほか、金融機関としても住宅ローン債務を確実に回収することができます。

近年では癌や脳卒中、急性心筋梗塞にも対応した三大疾病、糖尿病などの生活習慣病を含めた八大疾病特約を付帯した団体信用生命保険も登場しています。また、精神疾患や妊娠などを一部の病気を除いてほぼ全ての病気に対応した全疾病保障特約付き団体信用生命保険も登場しています。

そのため、いざ病気で入院した場合においても、仕事ができなく収入が減った場合においても保険金で住宅ローンの返済が可能となります。病気などで入院となれば、医療費がかさむ中、住宅ローンの支払いがあれあ大きな負担となるだけとあり、安心感もあるのも事実です。

全疾病保障特約付き団体信用生命保険に加入する場合、金利に0.3%程度上乗せする必要がある場合がありますが、住信SBIネット銀行じぶん銀行楽天銀行のネット銀行3社では金利上乗せなしで加入することができます。

全疾病保障特約付き団体信用生命保険の概要については、2019年10月3日に詳しく記載していますので合わせてご覧ください。

全疾病保障特約付き団体信用生命保険は入院時のみ保障で通院は対象外

全疾病保障特約付き団体信用生命保険は、入院による就業不能状態が続いた場合において保険金が支払われ住宅ローンの返済が可能となります。さらに、銀行や保険会社によっても異なりますが、入院による就業不能状態が一定期間以上続いた場合は、住宅ローンの残高が全て保険金で返済できます。

そのため、全疾病保障特約付き団体信用生命保険に加入していれば、入院をしていれば保険金によって住宅ローンの返済が肩代わりできますので安心感があります。

一方で、無事に退院したものの、自宅療養を命じられた場合においては全疾病保障特約付き団体信用生命保険による保険金は降りないことになります。近年では医療技術が高度化していることなどで入院の期間は短くなる傾向にあり、自宅療養となるケースも増えています。

そのため、自宅療養によって就業不能状態となることも考えた場合、通院や自宅療養への補償が必要であると感じるのであれば医療保険の加入も検討したいところです。

全疾病保障特約付き団体信用生命保険の補償対象は住宅ローンのみ

全疾病保障特約付き団体信用生命保険の補償対象としては、あくまでも住宅ローンの返済のみとなります。そのため、手術などで発生した医療費を補償するものではありませんので注意が必要です。

健康保険などで高額療養費制度がありますので、そちらでも対応することはできます。しかしながら、入院時のベッド代や、入院時の食事代、先進医療を利用した場合の技術料などは高額療養費制度の対象外となりますので注意が必要です。

もし、これらの負担についても軽減したい場合は、ベッド代の補償や先進医療などにも対応した医療保険を検討したほうが良いでしょう。

全疾病保障特約付き団体信用生命保険は精神疾患に未対応

全疾病保障特約付き団体信用生命保険は、精神疾患に対応していない点についても注意が必要です。

元々精神疾患は、目に見えない病気であることからあまり病気として認知されていませんでしたが、近年では医療の進歩もあり精神疾患についても病気として認知されるようになったことや、便利な世の中になる一方で時間的な余裕がなくなる中で精神疾患を患ってしまう方も増えています。

多くの方は精神疾患にはならないだろうと考える方も多いのも事実ですが、将来仕事が多忙となり精神疾患になってしまった、また、収入減少などで住宅ローンの支払いが厳しくなったことで精神疾患になってしまうなど誰にでも可能性は高いといえます。

精神疾患になった場合、回復まで時間を要することから、全疾病保障特約付き団体信用生命保険が一番必要とされる病気でもあります。しかしながら、精神疾患は未対応のため、療養期間において仕事ができなく収入が減少し住宅ローンの支払いは厳しくなります。

そのため、精神疾患に備えるかはその人それぞれではありますが、心配な場合は精神疾患への補償を備えた医療保険の併用を検討すると良いでしょう。

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