住宅ローン返済中に収入が減ったときの4つの対処法|固定費削減・副業・リスケジュールまで

住宅ローンを返済中に収入が大幅に減ってしまった場合、まず何をすべきでしょうか。病気・失業・会社の業績悪化など、収入が減る原因はさまざまですが、早めに対処することが最も重要です。
「滞納が続けばどうなるの?」と不安になっている方のために、収入が減った際に取れる4つの対処法をわかりやすく解説します。
家計の支出を見直して固定費を削減する
まず手を付けやすいのが、家計の固定費の削減です。毎月必ず出ていく費用を減らすことで、住宅ローンの返済に回せる資金を確保できます。
スマートフォン料金を格安SIMに切り替える
大手キャリア(docomo・au・SoftBank)のスマートフォン料金は、格安SIM(MVNO)や大手キャリアのサブブランドに乗り換えることで、月々数千円の節約になることがあります。家族全員分まとめて見直せば、年間で数万円以上の削減につながる場合があります。
保険の見直し
生命保険・医療保険・自動車保険などは、加入したまま放置しているケースも多いです。住宅ローンに団信が付いている場合、重複した生命保険の保障は整理できる可能性があります。ファイナンシャルプランナーや保険代理店に相談してみましょう。
サブスクリプションの整理
動画配信・音楽・ソフトウェアなど、使っていないサブスクリプションサービスを解約するだけで、毎月の固定費を下げられます。まず「毎月何にいくら払っているか」をリストアップするところから始めましょう。
副業や転職で収入を増やす
支出を削るだけでなく、収入を増やすことも並行して検討しましょう。
クラウドソーシングで副業
ランサーズやクラウドワークスなどのクラウドソーシングプラットフォームを活用すると、文章作成・翻訳・データ入力・プログラミングなど幅広いジャンルで副業の仕事を受注できます。スキルに合った案件から少しずつ始めることが可能です。
フリマアプリや出品サービスの活用
メルカリ・ラクマなどのフリマアプリで不用品を売ることで、短期的に現金を手に入れられます。まとまった量があれば買取業者への持ち込みも有効です。
転職・パート・アルバイト
現在の職場での収入増が見込めない場合は、転職や副業・パートタイム就労も視野に入れましょう。カーシェアリングのドライバーや飲食業など、自分のスケジュールに合わせて働ける仕事も増えています。
不要な資産・家財を売却して資金を確保する
すぐに使わない資産を現金化することも、短期的な資金不足への対応策です。
- 車の売却・カーシェアへの切り替え:維持費(車検・保険・駐車場代)の削減と合わせて売却代金が得られます
- 貴金属・ブランド品の売却:質店や買取業者を利用する方法があります
- 株式・投資信託の換金:リスク資産を保有している場合、市場環境を見ながら換金を検討します
ただし、生活に必要な最低限の家財や、将来の年金・老後資産に充てる積立は安易に取り崩さないよう注意が必要です。
金融機関に返済条件の変更(リスケジュール)を相談する
上記3つを実践してもなお住宅ローンの返済が困難な場合は、金融機関に返済条件の変更(リスケジュール)を申し込むのも選択肢のひとつです。
リスケジュールとは、返済期間の延長や一時的な返済猶予を金融機関に申し出ることで、毎月の返済額を減らしてもらう交渉のことです。
リスケジュールのポイント
- 住宅ローンを借りている金融機関の窓口やコールセンターに早めに相談する
- 滞納になる前・なりそうな段階で相談するほうが応じてもらいやすい
- 返済期間が延長されると総支払利息が増えることに注意が必要
- 応じてもらえるかどうかは収入・資産・返済実績などにより異なる
リースバックという選択肢も
自宅を売却して現金化した後、そのまま同じ家に賃貸として住み続ける「リースバック」という方法もあります。住み慣れた家に居続けながら住宅ローンを解消できるメリットがありますが、売却価格が市場より低めになるケースが多い点には注意が必要です。
住宅ローンの延滞・滞納が続いた場合の対応については、住宅ローン滞納時の対応策についての解説記事も参考にしてください。
まとめ:収入が減ったら一人で抱え込まず早めに動く
住宅ローン返済中に収入が減った場合に取れる主な対処法は次の4つです。
- 固定費の削減:格安SIM・保険見直し・サブスク整理
- 収入を増やす:副業・クラウドソーシング・転職
- 資産の売却:不用品・車・投資資産
- 金融機関へのリスケジュール相談:早めの申し出が大切
最も大切なのは「滞納が始まってから動く」のではなく、苦しくなる前に早めに行動することです。金融機関は滞納になる前の相談には誠実に対応してくれる場合が多く、選択肢も広がります。一人で抱え込まず、まず金融機関・ファイナンシャルプランナー・弁護士などに相談してみましょう。
- 2026.06.18
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