住宅ローンのペアローンとは？メリット・デメリットをやさしく解説

マイホームの購入を考えるとき、「夫婦の収入を合わせればもっと良い物件に手が届くのでは？」と思う方も多いはずです。その方法の一つが「ペアローン」です。1人の収入だけでは届きにくかった物件を購入できる一方で、一般的な住宅ローンとは違う注意点もあります。

この記事では、住宅ローンがはじめての方に向けて、ペアローンのメリットとデメリットをやさしく整理します。仕組みのおさらいは、ペアローンの概要を解説した記事もあわせてご覧ください。

ペアローンとは？（収入合算との違い）

ペアローンとは、一つの物件に対して、夫婦（または親子など）がそれぞれ別々に住宅ローンを契約する方法です。二人分の収入をもとに借入可能額を計算するため、1人で借りるよりも大きな金額を借りられます。住宅の持分は負担割合などに応じて決められ、お互いが相手のローンの連帯保証人になるのが一般的です。団体信用生命保険（団信）や住宅ローン控除も、夫婦それぞれに適用されます。

似た言葉に「収入合算」がありますが、少し仕組みが異なります。ざっくり整理すると次のとおりです。

方式	契約の本数	特徴
ペアローン	2本（夫婦それぞれが契約）	二人とも団信・住宅ローン控除の対象になる
収入合算（連帯保証型）	1本（主債務者が契約）	合算者は連帯保証人。原則、団信・控除は主債務者のみ
収入合算（連帯債務型）	1本（二人で1つの債務）	二人で返済。控除は二人で受けられる場合がある

どの方式が使えるかは金融機関によって異なります。まずは「二人分の団信や控除を活かしたいのか」など、目的をはっきりさせて選ぶのがポイントです。

ペアローンのメリット

ペアローンのおもなメリットは次の2つです。

二人の収入を合わせて借入可能額を増やせる

最大のメリットは、二人の収入を合わせることで借入可能額が増えることです。住宅ローンの借入可能額は、年収に応じた返済負担率で決まります。たとえばフラット35では、年収400万円未満なら返済負担率30％以内、年収400万円以上なら35％以内が目安です。

年収400万円の人が単独で借りる場合、年間返済額の上限は約140万円（毎月約11万円）です。ここで夫の年収400万円・妻の年収250万円をペアローンで合算すると、世帯の年収は650万円となり、年間返済額の上限は約228万円まで広がります。その分、1人では届きにくかった物件も選べるようになるわけです。

住宅ローン控除を二人分受けられる

もう一つのメリットは、一つの物件で住宅ローン控除を二人分受けられることです。住宅ローン控除は、年末のローン残高に応じて所得税（引ききれない分は住民税）が軽減される制度で、ペアローンなら夫婦それぞれの残高に対して控除を受けられます。

なお、住宅ローン控除の内容は改正されており、現在は控除率0.7％、控除期間は新築住宅等が原則13年、既存（中古）住宅は原則10年（省エネ性能などを満たすと13年）となっています。借入限度額は住宅の性能や世帯によって変わるため、具体的な金額は住宅ローン控除をくわしく解説した記事や国土交通省の公式情報でご確認ください。控除を受けるには、床面積が原則50㎡以上（一定要件で40㎡以上も対象）で居住用であることなどの条件があります。

ペアローンのデメリット

二人の収入で大きな物件を購入できるのは魅力ですが、ペアローンには見落とせないデメリットもあります。

家計に対する返済負担が増える

ペアローンの注意点として、家計全体の返済負担が大きくなりやすいことが挙げられます。二人で借りる分だけ購入額を上げられますが、その分、毎月の返済額も増えます。出産・育児・転職などで一方の収入が減る可能性もあるため、今後のライフイベントをよく見通して、無理のない購入額にとどめることが大切です。

お互いが連帯保証人になる

ペアローンでは、お互いが相手のローンの連帯保証人になるのが一般的です。連帯保証人は通常の保証人より責任が重く、理由を問わず返済を求められたら応じる必要があります。連帯保証人については連帯保証人を解説した記事もご覧ください。

団信は原則それぞれの分にしか適用されない

ペアローンでは、夫婦がそれぞれ別々に団信へ加入します。そのため、どちらか一方に万一のことがあっても、その人の借入分しか団信で完済されません。たとえば夫が亡くなった場合、夫のローンは団信で清算されますが、妻のローンはそのまま返済を続ける必要があります。

ただし最近は、夫婦どちらかに万一のことがあれば二人分の残債が0になる「連生団信（ペア連生団信）」を用意する金融機関もあります。上乗せ金利がかかることが多いので、保障の手厚さと金利のバランスで検討するとよいでしょう。

離婚した場合の手続きが複雑になる

万が一離婚することになった場合、ペアローンは手続きが複雑になりがちです。連帯保証の関係があるため、一方が返済しなくなったときのリスクや、連帯保証人を外すには金融機関の許可が必要になるなど、二人でしっかり話し合って進める必要があり、時間と労力がかかります。

よくある質問（FAQ）

Q. ペアローンと収入合算は何が違いますか？
ペアローンは夫婦がそれぞれ別々にローンを契約する（2本）方式で、二人とも団信・住宅ローン控除の対象になります。収入合算は1本の契約に収入を合算する方式で、団信や控除の扱いが異なります。

Q. 共働きでなくてもペアローンは組めますか？
ペアローンは二人にそれぞれ安定した収入があることが前提です。片方に収入がない場合は利用が難しく、収入合算などほかの方法を検討することになります。

Q. 産休・育休で収入が減っても大丈夫ですか？
一時的に収入が下がっても返済は続きます。だからこそ、収入が減る時期も見込んで、無理のない借入額にしておくことが重要です。

ペアローンは、二人の力を合わせて理想の住まいに近づける有力な方法ですが、その分リスクも二人で背負うことになります。借入額を決めるときは金融機関ごとの団信や諸費用も比べておきましょう。たとえばSBI新生銀行のように諸費用の体系がわかりやすい銀行も、比較検討の選択肢の一つになります。将来のライフプランまで見据えて、二人が納得できる形を選んでください。