住宅ローン返済中に就業不能になった時に備える方法は？就業不能保険について解説

住宅は人生の中で一番高い買い物と言われますが、その故、多くの方が住宅ローンを契約して資金の借り入れを行って住宅を購入します。

住宅ローンはあくまでも資金の借り入れになりますので、かならず返済する必要がありますが、返済する上でのリスクとして返済ができなくなってしまうことです。その要因としては死亡や高度紹介、病気、失業など様々なことが考えられます。

住宅ローンを契約するにあたり多くの方が団体信用生命保険に加入しますが、ここでは死亡や高度障害のみが対象となっている場合も多いですが、病気による長期療養で就業不能によって返済が難しくなることも考えられます。

今回は、病気による長期療養で就業不能になった場合に備える方法を解説します。

病気による長期療養は団体信用生命保険では補えない

住宅ローンは長期間にわたり毎月一定額を返済し続けていく必要がありますが、その場合におけるリスクとして何かしらの理由で返済が不能になることにあります。

例えば、死亡や高度障害により働くことが難しくなることで収入がストップし返済ができなくなるケースの他、事故や病気によって療養が長期化して収入がストップすることで返済できなくなるケース、失業で返済できなくなるケースがあります。

死亡や高度障害については、多くの場合団体信用生命保険（団信）に加入します。この団信に加入することで、万が一死亡や高度障害になった場合、保険料で残りの住宅ローンの残債を精算します。団信についての詳細は2017年4月7日の記事で詳しく記載していますので合わせてご覧ください。

ただ、団信においては先程紹介したリンク先の記事でも記載していますが、事故や病気により療養が長期化した場合においては保証の対象外となってしまいます。事故や病気は死亡や高度障害に比べると発生するリスクはやや高いといえますので、住宅ローンを検討している場合は必ずその場合における備えは考えておく必要があります。

住宅ローン契約時に「疾病保障」を付帯する

団信では死亡や高度障害以外における事故や病気によって療養期間が長期化した場合の収入は保証の対象外となることをお伝えしましたが、近年ではネット銀行を中心に事故や病気によって療養期間が長期化した場合に備えた保障「疾病保障」を付帯している金融機関もあります。

疾病保障は、団信に事故や病気における就業不能に至った場合の保障を付帯した保険です。住宅ローンの契約者が事故や病気によって療養期間が長くなり就業不能になった場合に、住宅ローンの返済が一時的に免除となる、場合によっては住宅ローンの残高を精算してくれるものです。

近年ではガンや脳卒中、心筋梗塞で入院する方も増えていますが、このように大きな病気をした場合でも疾病保障が住宅ローンの一部もしくは全部を保険料で立て替えてくれます。

ネット銀行の住信SBIネット銀行では、通常の団体信用生命保険に加えて8疾病(がん、急性心筋梗塞、脳卒中、高血圧症、糖尿病、慢性心不全、肝硬変、慢性膵炎)に加え、精神疾患を除くすべての病気や怪我において就業不能となった場合の保障を保険料無料（金利上乗せなし）で提供しています。また、これらの病気で療養期間が12ヶ月を超えた場合は保険料で住宅ローンの残債を精算することができます。

住信SBIネット銀行の住宅ローンサービスの詳細については2016年9月30日の記事で詳しく解説していますので合わせてご覧ください。

民間の就業不能保険を利用する

病気や怪我で長期療養が発生し就業不能になった場合の備えとして、民間の就業不能保険を利用する方法もあります。

病気や怪我で長期療養で就業不能となった場合、毎月給付金が支払われます。そのため、万が一、就業不能になった場合、ここから受け取れる給付金を活用して住宅ローンを返済することができることはもちろん、その他の生活費を補うことが可能です。

会社員の場合は、短期的な療養であれば健康保険組合から傷病手当金が支給されますが、自営業者の場合は、短期的療養であっても傷病手当金が支給されませんので、就業不能保険への加入はおすすめしたいところです。住宅ローンについては、返済が不能になれば最悪売却するという選択肢がありますが、今後の生活費は療養中でも必要となります。

また、近年ではうつ病などの精神疾患の認知度が高まったことなどから、精神疾患で長期療養が発生するケースも増えています。ただし、先程紹介した疾病保障や民間の就業不能保険は精神疾患は対象外となっているケースがほとんどです。精神疾患は一般的な病気や怪我と比べて長期療養を必要とする場合も多いのが現状です。そのため、精神疾患についても保障対象となっているアクサダイレクトの就業不能保険なども合わせて検討してみるのも良いでしょう。