リフォームで使えるローンの種類と選び方をやさしく解説

リフォームの費用を借りる方法は、主にリフォームローン（有担保型・無担保型）、使い道の広い無担保住宅ローン、住宅ローンの借り換え時の上乗せの3つです。工事費が小さければ無担保型、増改築のように大きければ担保を付ける方法が基本の選び方です。

リフォームは工事の範囲によって数百万円から数千万円かかることもあり、手元の現金だけでは足りない人も多いと思います。ここでは、はじめて借りる人向けにそれぞれの違いを説明します。

リフォーム資金に使えるローンは大きく3種類

一般的な住宅ローンは、家を新しく買うことを前提に作られているため、リフォームだけの目的では使えないことが多くあります。

ただし、金融機関によっては住宅ローンでリフォーム資金に対応していたり、借り換えのときにリフォーム費用を上乗せできたりします。扱いは金融機関ごとに違うので、今のローンの借入先や借り換え先に先に聞いておくと、使える方法が早く絞れます。

住宅ローンは家と土地を担保にするのが基本ですが、リフォームだけでは担保の評価が難しく、融資を受けにくいことがあります。そこで使われるのが、リフォーム向けのリフォームローンと、担保のいらない無担保住宅ローンです。

リフォームローンは有担保型と無担保型で金利と期間が違う

リフォームローンは、古くなった家の修繕や増改築の費用を借りるためのローンです。リフォームを考えたときに最初に候補になりやすく、多くの金融機関が商品を用意しています。

リフォームローンには、工事する家を担保にする有担保型と、担保のいらない無担保型があります。担保とは、返せなくなったときに金融機関が売って回収できるようにしておく家や土地のことです。

有担保型は担保を差し入れる分、金利が低めで、借りられる額も大きく、返済期間も長めに設定できる商品が多くあります。その代わり、抵当権の設定などの手続きと費用がかかり、借りるまでに時間がかかります。

無担保型は担保の審査がないので、申し込みから借りるまでが早いのが利点です。とはいえ、有担保型より金利は高めで、借入の上限も低く、返済期間も短めに設定されることが一般的です。

小さな修繕なら無担保型、間取りの変更や増築など大がかりな工事なら有担保型、というのが選び方の基本です。

変動金利型のリフォームローンは、日銀の政策金利の影響を受けやすい商品です。日本銀行は2026年9月の金融政策決定会合で政策金利を1.25%程度に引き上げました。

返済中に金利が上がる可能性も考えて、毎月の返済に余裕を持たせておくと安心です。

リフォームローンの仕組みはリフォームローンと住宅ローンの違いの記事で、さらに詳しく解説しています。

無担保住宅ローンはリフォーム以外にも使える

リフォーム資金は、担保のいらない無担保住宅ローンで借りることもできます。

無担保住宅ローンは、家を担保にしないため抵当権の設定が要らず、申し込みから借りるまでが早いのが特徴です。仕組みは無担保住宅ローンの記事で紹介しています。

担保がない分、金利はやや高めで、借入の上限も控えめに設定されることが多いのは、無担保型のリフォームローンと同じです。

無担保住宅ローンの良い点は、使い道の広さです。今の住宅ローンからの借り換えを主な対象にする商品が多いものの、修繕や増改築のほか、新しい家の購入、車庫や倉庫の建設、家の解体など、住まいに関わる費用に幅広く使える商品があります。

工事費が比較的小さく、リフォーム以外の費用もまとめて借りたいなら、無担保住宅ローンも候補に入れて比べてみてください。

工事の規模と使い道で選ぶ目安

どちらも無担保で似ていて迷うときは、次の目安で考えると選びやすくなります。

• リフォームの目的がはっきりしていて、工事の見積りも出ているなら、工事に合わせて借りるリフォームローンが使いやすい
• 解体や車庫、借り換えなど、リフォーム以外にも使いそうなら、使い道の広い無担保住宅ローンが向いている
• 工事費が大きく、長い期間で少しずつ返したいなら、金利の低い有担保型か、住宅ローンの借り換え時の上乗せが向いている

どれを選ぶ場合も、金利だけでなく、事務手数料や保証料、繰上返済の手数料まで含めた総返済額で比べることが大切です。

ローンを組んで一定の条件を満たすリフォームをすると、住宅ローン控除を使える場合もあります。条件はリフォームで住宅ローン控除を使う条件の記事で紹介しています。中古住宅を買ってリフォームする場合は、フラット35リノベの記事も参考になります。

60歳以上なら利息だけを払う機構のリフォーム融資もある

住宅金融支援機構には、満60歳以上の人が自宅をリフォームするときに使えるリフォーム融資（高齢者向け返済特例）があります。対象は、部分的なバリアフリー工事、ヒートショック対策工事、耐震改修工事のいずれかを含むリフォームです。

この融資は、毎月の支払いを利息だけにして、元金は借りた人が全員亡くなった後に、相続人が家の売却や手元資金で一括して返す仕組みです。年金暮らしで毎月の返済額を抑えたい人に向いています。

一方で、元金が減らないため、相続人にとっては家を売るか一括で返すかを決める必要が出てきます。利用を考えるときは、家族とも話し合ってから申し込んでください（住宅金融支援機構 リフォーム融資【高齢者向け返済特例】）。

まとめ

リフォーム資金は、リフォームローン、無担保住宅ローン、有担保型や住宅ローンの借り換えといった方法から、工事の規模と使い道に合わせて選ぶのが基本です。60歳以上なら、利息だけを払う機構の融資も検討できます。

金利や条件は月ごとに変わるので、申し込む前に各金融機関のページで最新の内容を確かめてください。